ユタ州ファーミントンに本拠を置くPluralsightは4月2日、米証券取引委員会（SEC）に非公開でS-1書類を提出した。
Pluralsightは、2004年に4人の共同創業者がそれぞれ5000ドルの自己資金を出資して設立。もともとは企業向けにオンライントレーニングを提供していたが、現在では社員のテクノロジースキルの熟練度を管理するプラットフォームへと事業が進化している。
Pluralsightを使うことで、ITマネジャーはどの部下がどのプログラミング言語を扱えるか把握できる。また、従業員は外部の専門家からトレーニングを受講し、特定のスキルについて社内資格を得ることが可能だ。
Pluralsightによると、米国の大手企業の40%が同社のサービスを利用しており、サブスクリプションのシート数が数千規模のクライアントも存在するという。同社の従業員数は、昨年7月時点で640人となっている。
企業データベースの「PitchBook」によると、Pluralsightは2014年に「Iconiq Capital」から1億3500万ドルを調達するなど、これまでに総額2億3800万ドル（約253億円）を調達している。株主にはInsight Venture Partnersも名を連ねている。
同社は2017年には、フォーブスのクラウド分野を代表する100社リスト「クラウド100（Cloud 100）」に選出されたほか、テック系スタートアップが集積するユタ州の「シリコン・スロープ」を代表するユニコーンとして特集記事が組まれた。
当時CEOのAaron Skonnardは、「Qualtrics」や「Domo」「InsideSales」などシリコン・スロープのスタートアップの中でもPluralsightが最もIPOに近いと述べていた。
シリコン・スロープでは、ユニコーン創業者らの仲が良く、地元のテック産業を活性化するプロジェクトに共同で取り組んでいる。「我々はユタ州の未来について共通のビジョンを持っており、そのことが我々の結束を強めている」とSkonnardは2017年に述べている。
Pluralsight はユタ州のスタートアップの中ではIPO一番乗りになる予定だ。しかし、3月にDropboxがIPOを成功させて以降、全米で多くのテック企業がIPOを目指している。
同じサブスクリプション型ソフトウェアでは「DocuSign」が既に上場申請書類を非公開で提出し、先週には公開している。Zuoraも申請を済ませており、4月には公募価格が決定する見込みだ。
