わずか5年前、アップル製品は米国の教育現場で子どもたちを魅了し、市場を席巻するかに見えた。2013年には、米国で2番目に大きな学区であるカリフォルニア州ロサンゼルス統一学区（LAUSD）と13億ドル（約1400億円）の契約を結び、英教科書出版社ピアソンの作成した教育課程コンテンツを搭載したiPadを1台768ドル（約8万2000円）で70万台近く販売した。
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しかし、同学区からはピアソンが技術的な問題のある欠陥製品を提供したとの不満が噴出し、この契約は失敗に終わった。学区側はプログラムを打ち切りとし、返金を要求。2度の和解を経て、ピアソンから640万ドル（約6億8000万円）を、アップルから420万ドル（約4億5000万円）を取り戻した。グーグルやマイクロソフトでは、こうした問題は起きていない。
アップルが米国の教育市場で再び主流となる見込みはどれほどあるのか？ 米公立校のK-8（幼稚園から中学までの9年間）の子どもたちの15％が利用するオンライン製品を提供する米教育ソフト企業カリキュラム・アソシエーツ（Curriculum Associates）のロバート・ウォルドロン最高経営責任者（CEO）は、次のように述べた。
「iPadは美しい機器だが、教育現場では数多くの問題を抱えていた。そこにクロームブックが現れ、多くの問題を低価格で解決し、大きな人気を得た。他の製品に変える理由などあるだろうか？」
