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昨年末のホリデーシーズンの売上不振が明らかになった、米大手書店チェーン「バーンズ・アンド・ノーブル(B&N)」が、従業員のレイオフ(一時解雇)に踏み切った。

B&Nの2017年の年末の9週間(12月30日まで)の売上は、前年同期比で6.4%の減少となっていた。同社は今回のレイオフにより年間4000万ドル(約43億円)のコスト削減を見込んでいる。2月13日の「CNBC」の報道によると、対象となる社員数等の詳細は明かされていない。

今回の人員削減が、昨年末の売上不振をきっかけとしたものであることは明らかだ。2017年4月時点で、全米に632店舗を構えるB&Nは、約2万6000名を雇用している。B&Nは米証券取引委員会(SEC)に提出した資料で次のように述べた。

「今後は各店舗において、最適な人員の配置を進めていく。必要に応じてスタッフを増員する部門もある一方で、削減する部署もある。これにより店のオペレーションを効率化し、経営の合理化を進めていく」

B&Nに関しては、昨年の夏から身売り話が浮上していた。"物言う株主"として知られるヘッジファンドの「サンデル・アセット・マネジメント」は昨年7月、同社の株式の一定割合を取得したとB&Nの取締役会に伝え、身売りを検討するよう促した。

その後、11月にサンデル・アセット・マネジメントはB&N の企業価値を6億5000万ドル(約693億円)と見積もり、同社を非公開化する提案を行ったがB&Nはこれを拒絶していた。

B&Nはアマゾンのキンドルに対抗する形で、電子書籍端末「ヌーク」を数年前に市場に投入したが、売上はさえない状況が続いている。また、近年は書籍販売にも注力するウォルマートとの戦いも激化している。

編集=上田裕資

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