閉じる

PICK UP

I write about underreported tech stories out of China.

(Photo by Kevin Frayer/Getty Images)

次世代のモバイル通信規格「5G」の実用化に向けて、各国の政府やテック業界の大手らがしのぎを削っている。5Gの強みは現状の4Gよりも、高速で大容量の通信が可能になることだ。4Gの場合、1秒あたりに送れるデータ量は最大で1ギガビットだが、5Gではその20倍のデータが送れるようになる。

これにより、利用者数をさらに伸ばし、通信企業らはより大きな収益が見込める。中国はいちはやく世界の5G分野をリードしていくことを宣言した。昨年の2月、チャイナモバイルは「5Gネットワークの商用化を2020年に実現する」と述べていた。

しかし、今週になってチャイナモバイルは米国のVIAVIソリューションズと提携し、5Gの商用化を2019年末までに行うと宣言した。米国の通信大手「AT&T」も今年中に米国の各都市で5Gのテストを開始する予定で、この分野の競争は急激に高まっている。

中国のファーウェイや米国のスプリントらも、2020年までに5Gネットワークのインフラやサービスの整備を進めていく計画だ。チャイナモバイルが5G計画を少し早めたことは、世界の通信業界全体を見渡すと、さほどの大きなインパクトには思えないかもしれない。

しかし、4G通信の時代は想像以上に早く、終わりに近づいている。多くのスマホ利用者らが毎月、ギガバイト単位の通信容量を消費しており、どこに行ってもネット接続可能な環境が当り前になった。

チャイナモバイルが1年のアドバンテージを得たことは、今後のユーザーベースや、企業との契約件数、さらには今後10年のモバイル通信業界の勢力地図に大きな影響を与える可能性もある。

編集=上田裕資

記事が気に入ったら
いいね!しよう

LIKE @Forbesjapan

Forbesjapanを
フォローしよう

FOLLOW @Forbesjapan

あなたにおすすめ

合わせて読みたい