2人はニューヨークで先日、2018年の年次書簡を発表し、ニューヨーク市立大学ハンター校で聴衆からの質問に答えた。フォーブスはその後、メリンダを取材し、反セクハラ運動「#MeToo（私も）」やドナルド・トランプ大統領、女性の起業などについて話を聞いた。
─メリンダさんは10年以上、世界で最も影響力のある女性の支援者に選ばれていますが、「#MeToo」運動についてはどう思いますか？
こうした心の痛む話を聞くのは悲しいけれど、世界中の女性が知っている（セクハラの）話をより明確にしているのは良いこと。インドの人里離れた村でも米国の職場でも、セクハラや性暴力の話は必ずある。社会的変化を起こす唯一の方法は問題を公表すること。透明性を高める現段階は、痛みが伴うけれど、とても良いことです。
「#MeToo」で私が勇気をもらったことの一つは、米国で今年州知事に立候補している女性が50人、連邦議会議員に立候補している女性が下院は400人、上院は50人いること。共和、民主両党で、さまざまな視点を持った女性が立候補していることが嬉しい。多くの異なる視点を持った女性が政治に関わるようになれば、システム全体を変えられる。
─「#MeToo」は、自分が侵害されたという気持ちに端を発したものです。こうした体験談を聞いて、腹が立ちますか？
もちろん。こうした体験を強いられた世界中の女性のことを思うと怒りを感じますが、私はこれをバネに活動をしている。怒りを避けるのではなく、それに身を任せ、「システムを変えなければ」と言い聞かせる。実は、私がアフリカで女性のエンパワーメント活動を始めたきっかけは怒りだった。女性が経験していることを聞いて「冗談じゃない」と。
でも、自分の友人から同じような経験を聞いたり、コンピューター業界での自分の経験から学んだりもした。本当にばからしいこと。キャリアが行き詰まっていた、自信が持てなかった、不当に扱われた、傷ついた、などの理由で、多くの女性が尻込みをさせられ、女性のビジネスに資金が提供されないために多くのアイデアが議論されていない。本当にばかげている。セクハラに関する議論が強制力となり、女性が多く参加する21世紀の労働力が世界中で実現することを期待しています。
