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「主流」になる可能性も

仮想通貨の世界のバックボーンであるブロックチェーン技術が最終的に主流になるとすれば、ビットコインやその他の仮想通貨は、従来の通貨が十分な機能を提供していなかった国や金融システムの一角において、存続可能な代替通貨となる可能性がある。

世界各国が保有する外貨準備高の約65%は、ドルが占めている。また、世界貿易の決済で使用される通貨も多くがドルだ。国境を越えて商品を売買する多国籍企業や各国の国営企業にとって、最も重要なのは依然としてドルだ。ドルに対する需要は常に多い。

だが、ロシアのルーブルやブラジルのレアルなどは、ドルとは違う。世界には、過去に自国通貨が価値を失ったり、半減したりした国がある。仮想通貨がずっと昔に存在していたとすれば、こうした経験をした各国も現在のベネズエラのように、国として仮想通貨を発行することを考えていたかもしれない。

同国のニコラス・マドゥロ大統領はドルを入手する必要性を回避するために、自国に埋蔵されている石油を裏付けとした仮想通貨「ペトロ」コインの導入を検討している(ただし、同国議会はそうした通貨を「違法」と見ている)。

ドルが世界的に広く使用されていること、新興国の中に自国通貨の一部または全てをドル化しているものがあることは、国際的に受け入れ可能な価値の交換・保存のための媒体に需要があることを示すものだ。ゴールドマンのリポートは、銀行が十分なサービスを提供していない国やドルの入手が困難な国では、ビットコインは存続可能な代替通貨として、容易に受け入れられる可能性があると指摘している。

編集=木内涼子

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