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5. ネット中立性の欠如が、オンライン消費を変える
米連邦通信委員会は昨年、ネットワーク中立性に関する規制を撤廃する方針を定めた。2018年半ばまでに、通信・プロバイダ各社はユーザーに対して通信制限を設け、制限超過分に対して課金し始めるだろう。その後、通信会社やプロバイダは、特定のストリーミング会社と独占契約を結ぶはずだ。ユーザーは、契約しているプロバイダによって特定のストリーミングを選ぶことを余儀なくされ、これまで以上の通信料を支払うことになるかもしれない。この動きは、スポティファイ、Tidal、パンドラといった専業の音楽配信サービスには重圧となる一方で、グーグル、アップル、アマゾンなどの大手には打撃とはならない。

6. メジャーレーベルから中堅アーティストが消える
ますますCDが売れなくなり、アーティストにとってメジャーレーベルに所属するメリットは減少する。スーパースター並の活動が見込めない限り、アーティストやマネージメント会社はインディーズレーベルと組むことを選ぶだろう。大手レーベルは、テレビやラジオ、印刷媒体を中心とした旧来のマーケティング方法が現代の消費者に届かないことにやっと気づき、インターネットを中心としたマーケティングにより多くの人材や資金を投入するはずだ。

7. アナログレコードの売上は横ばいに
アナログレコードは今後もニッチ商品として需要はあるが、その売上の伸び率は一桁に減速する。アナログレコードを買う若い層の多くは、アナログのレコードプレーヤーの操作を面倒に感じており、デジタル録音・保存機能などが搭載された新しい再生システムを使いがちだ。その結果、ストリーミングサービスでハイレゾ音源を聴くのと変わらないと気づき、音楽によりアクセスしやすいオンライン鑑賞に戻る人も出てくるだろう。

編集=海田恭子

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