ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、任天堂が2018年の生産台数を2500万-3000万台に増産すると報じた（現状の予測では発売から1年が経過する2018年3月までの販売台数は約1700万台）。スイッチが仮にこの台数を売り切れば、販売台数1億台を記録したWiiの最盛期の年間販売台数を上回ることになる。
WSJによると、スイッチは「携帯モード」でプレイされることが多く、大半のユーザーはスイッチを据え置き型ゲーム機よりも携帯型ゲーム機として認識しているという。また、1台のスイッチを家族で共有するのではなく、「個人用ゲーム機」として利用するケースが多いという。これが事実であれば、WiiやWii Uとは異なり、3DSのように一世帯が複数台を購入することが期待できる。
しかし、いかにスイッチの人気が高くても、2500万-3000万台というのはとてつもなく大きな数字だ。目標が未達に終われば、膨大な数の在庫が残るリスクがある。任天堂には、Wii Uや3DSの販売目標を過大に見積もり、大幅な下方修正を余儀なくされた苦い経験がある。
一方で、スイッチはWii Uや3DSのみならず、Wiiをも上回るゲーム機だと言える。スイッチは、既にゲーマーにとってなくてはならないゲーム機となっている。また、Wiiが獲得に成功した非ゲーマー層にも今後リーチすることが可能だ。
任天堂は今年、スイッチ向けに「ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド」と「スーパーマリオ オデッセイ」をリリースした。これほどの大型タイトルを同じ年にリリースするのは10年に1度の大イベントと言っても過言ではない。
こうしたことを踏まえると、来年スイッチが2500万台以上売れる可能性は十分あると言える。サードパーティのゲーム会社も、スイッチ向けソフトの販売が好調で、今後有力タイトルをリリースすることが期待される。Ubisoftによるとスイッチ向けの販売シェアはXbox Oneと肩を並べるまで増えているという。
マイクロソフトとソニーは、警戒心を高めているだろうが、据え置き型と携帯型のハイブリッドはスイッチが切り開いた新しい市場であり、現段階で両社は対抗しようがない。Wiiの時代には、ソニーとマイクロソフトは「Move」と「Kinect」といったモーションコントローラーを発売して任天堂に追随した。しかし、スイッチに対抗するためには、ゲームシステムそのものを変革しなければならない。また、マイクロソフトに関しては、ゲーマーが必ず手にしたいと思うファーストパーティ製タイトルの開発を徹底的に強化する必要がある。
現状のスイッチブームを考慮すれば、任天堂の増産計画は正しい決断のように思える。かつてのように販売計画を大幅に下方修正しないことを期待したい。
