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毎年、冨士浅間神社で事務所用の破魔矢を買うが、龍や虎の干支に比べ、今年の羊にはどうにも心が躍らないという筆者が予測する「未年の株価見通し」はいかに。

 経済的な視点から見ると、下がり続ける原油価格に対してOPEC(石油輸出国機構)が介入してこないのは、信じられない展開である。産油国は、かなりの減収を容認している格好だ。(中略)イランは今後、さらに経済的窮地に追い込まれることがあれば、態度を軟化して路線変更を余儀なくされるだろう。そして、イランの軟化が制裁の解除へつながれば、イランは世界市場で大量の原油を売るようになり、OPECが介入しなければ、あっという間に1バレル25ドルくらいまで価格が下落することは容易に考えられる。ただ、イランが姿勢を変えなかったとしても、原油価格は低いままであることに変わりはない。

 これは日本の経済面にとって、非常に好材料である。日本は、2013年には化石燃料の調達に27兆円を投じている。各種リスクヘッジ策や長期契約も存在するため、どの程度の影響があるのか厳密に予測するのは難しいが、これが14兆円程度にまで圧縮される可能性は十分にある。もちろんその資金は、国内で使われるほうがよいわけで、そうすれば、日本はその成果を享受できる。(中略)

 2014年は消費税増税による大混乱で、マクロ経済の数値は惨憺たるものだった。(中略)いずれにしても、差し迫った問題として、昨年の消費税アップの、今年の経済指標への影響については、大いに懸念する必要がある。マクロレベルでは、14年度第4四半期の数値がひどいものになるだろう。これは、前年実績が高いからである。

 第4四半期の現在、低調な数値は、日本経済の中でも内需関連に集中している。一方、輸出部門は、さらに円安の恩恵を受け続けている。このため、図1が示すとおり、輸出関連企業と国内関連企業の株価動向の二極化はもうしばらく続くかもしれない。
 
 図2は、SMBC日興証券の非常に優秀な経済アナリストチームが作成したもので、15年が実はかなりよい年になる可能性が高いことをうまく解説している。労働者の賃金はほぼ全般的に上昇、それもその流れがある程度継続すると思われる。なぜなら短期的には、企業が実際にかなりの利益を出しており、長期的に見ても需要を賄うだけの日本人労働者が存在しないからである。

 14年の賃金上昇は、ほぼ消費税の増税分に相殺されてしまった。しかし、4月以降の経済指標は消費税増税の影響も受けなくなる。実質賃金の上昇は、消費者主導の大幅な内需回復につながっていくはずだ。ガソリンが安いのも追い風である。(以下略、)

デービッド・スノーディ

 

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