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レイノルズによると、米IT大手のIBMや米医療保険大手のエトナ、米航空部品大手ハネウェル、米銀大手バンク・オブ・アメリカなどの企業で遠隔・在宅勤務制度の縮小・廃止が報じられたものの、遠隔勤務と柔軟な労働時間を認める流れは雇用主の間でさらに広がりつつある。

「遠隔勤務者を募集してその数を増やし、オフィスを閉鎖して遠隔・オフィス勤務が混在する状態から完全な遠隔勤務化への移行を決定する会社が、実際に増えている」とレイノルズ。遠隔勤務を新たに採用する企業には、アマゾンやセールスフォース、フィリップス、デルがある。

「遠隔勤務制度を廃止する企業の話を聞けば『このトレンドは終わりだ』と思うかもしれないが、実際はより多くの企業が遠隔勤務制度を新たに採用している。IBMのような大企業が廃止を決めたときほど、新聞記事の大きな見出しにならないだけだ」とレイノルズは述べている。

編集=遠藤宗生

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