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デジタル時代のモチベーション

「働き方改革」が問題となっているのは、実は日本だけではない。レヴィは本誌取材に対し、「時代が変わった」と説明する。「日本に限らず、世界中で人々の働き方に変化が起きている。手続きを重視し、段階的でスローな“産業時代”の働き方から、アジャイル(敏捷)で、働く場所を問わず、リアルタイムに協働する“デジタル時代”の働き方へ移行しつつあるんだ」

テクノロジーの進化は、既存の「働き方」を根底から破壊しつつある。注目すべきは、こうした働き方の変化にともない、仕事に対する人々の価値観にも変化が生じていることだという。

「デジタル化は、柔軟な働き方を可能にしただけでなく、仕事にやりがいや充実感をもたらした。だから経営者には、従業員が仲間と協働し、クリエイティブな仕事を通して自己実現を図れるようにすることが求められている」

お金のためではなく、「やりたいから」「面白いから」がモチベーションになる時代。経営者は単にデジタルツールを導入するだけでなく、そんな価値観を奨励する文化も同時に育んでいかなくてはならない、とレヴィは強調する。

翻って、日本はいまだ「産業時代の働き方」から脱皮できているとは言い難い。「日本には昔ながらの働き方を続けている保守的な企業が多く見受けられる。官僚的な手続き、厳格な命令系統、上下関係、こうしたことすべてが仕事のスピードを遅らせ、生産性を低下させているんだ」

Boxを使えば、そうした弊害は取り除ける?

「そう信じているよ。テクノロジーと働き方には密接なつながりがある。なにもBoxに限らないけど、例えばSlack、Box、Googleドキュメント、Googleハングアウトの4つのクラウドテクノロジーの登場で、どれだけ人々の働き方が自由になったか。どこでも打ち合わせができるようになって、意思決定や作業のスピードが上がった。こうしたモダンなクラウドサービスを使うことで、官僚主義や縦割り構造を打ち破り、アジャイルに動くことができる」

一方で、シリコンバレーではヤフーやIBMがリモートワークを縮小する方針を発表するなど、「柔軟な働き方」に逆行する動きも見られる。デジタル時代の多様な労働環境にも限界があるということなのか。

レヴィはその疑問にこう答える。

「クラウドのおかげで、オフィスにいなくても仕事ができるようになった。でもだからといって、出勤して同僚たちと仕事をする価値が失われるわけじゃない。出勤とリモートワークは両立するし、シナジー(相互作用)を生むものだと考えている。クラウドを使えば、現実世界とバーチャルな協働作業をシームレスに行き来できるはず」

定時に従業員を半ば強制的に帰宅させるのが働き方改革ではない。デジタルをうまく活用し、効率性や生産性を上げるとともに、働く人の「幸せ」を最大化させる取り組みが今、企業には求められている。


アーロン・レヴィ◎Boxの共同創業者兼CEO。2005年、南カリフォルニア大学在学中に友人らと同社を創業。当初はエンドユーザーを対象にしたサービスだったが、企業向けに戦略を転換したことで業績が急拡大。現在、7万4000社以上の顧客を抱える。15年、ニューヨーク証券取引所に上場。日本の顧客に、楽天やLIXIL、資生堂、セブン-イレブン・ジャパンなど。オニツカタイガーのスニーカーを愛用する。

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写真=ヤン・ブース

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