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消費経済:小売業とそれを改革する人々について執筆

puhhha / shutterstock.com

妊娠や生殖能力に関する医療サービスに、不安や不可解さを感じたことがある人は多いだろう。

医療関連のスタートアップと投資ファンドでキャリアを積み、女性向けのヘルスケア企業3社を立ち上げた経験を持つアフトン・ヴェチェリーも例外ではない。ある時、クリニックで妊娠力検査を受けた彼女は驚いた。検査費が1500ドル(約16万5000円)もしたのだ。

2016年秋、ヴェチェリーはDNA解析企業23AndMeのプロダクト・マネジャーの職を辞め、ウーバーのヘルスケア部門UberHEALTHでインフルエンザのワクチン配達プログラムを開発したカーリー・リーヒーとともに、妊娠力検査を民主化・簡易化する事業に乗り出した。

二人はFirst Round Capitalをリードインベスターに、Box Group、Y Combinator、複数のエンジェル投資家から総額100万ドル(約1億1000万円)を調達し、今年8月上旬にModern Fertilityを創業。同社はサンフランシスコを拠点に女性が自宅で受けられる妊娠力検査キットを149ドルで販売する。

検査キットは他人には内容がわからない箱で届き、ユーザーは指先から採取した血液をModern Fertilityに送る。同社はその血液から、最大10種類の妊娠に関するホルモン値を調べ、ユーザーの卵巣内に残っている卵子の数を推測する。卵子の数は、ユーザーがいつまで妊娠可能であるかを示すものだ。この数値のみならず、Modern Fertilityはすべてのホルモン値を詳しく解説するレポートをユーザーに提供する。

「私たちはこの事業を公衆衛生の一部だと捉えています。すべての女性がこの(妊娠可能な年数に関する)情報を持っているべきです」とヴェチェリーは語る。ヴェチェリーは医療関係者にリサーチする過程で、多くの女性が適正年齢を過ぎてから卵子の冷凍保存を行なっている事実を知ったという。

リーヒーもModern Fertilityのサービスをきっかけに、女性が他のリプロダクティブ・ヘルス(性と生殖に関する健康)を気遣うのと同じレベルで妊娠力に注意を払うようになることを願っている。

「私たちはそれが義務だからという理由で、子宮頸がん検査を毎年受けています。しかし、より個人的な問題である出産能力については、『成り行きを見守る』だけになりがち。本来は毎年検査すべきなんです」

Modern Fertilityの検査キットは同社ホームページにて米国在住者を対象に予約受付中。検査キットは年内に発送される予定だ。

編集=海田恭子

 

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