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大規模タワーマンションに代表される比較的高級路線のマンションは、主として大手のデベロッパーが手掛けるが、中小規模であまり耳なじみのないデベロッパーがNGというわけでもない。駅近など立地がよく、間取りや企画がそこそこなら、デベロッパーがどこかという点はそれほど問題にされない。
大手デベロッパーによるマンションが値下がりしにくいと言ったデータが公表されることがあるが、それは「大手だから」ではなく、多くのケースで「立地」「企画」「間取り」、そして「分譲時価格」で説明できるだろう。とりわけマンションの価値は、9割以上が立地で決まると言っても過言ではない。不動産は、1にも2にも3にも「立地」だ。
そもそも、大手デベロッパーの手掛けたマンションであれば絶対に安心・安全であるとも限らない。それどころか、過去には大手デベロッパーの手掛けたマンションで、基礎工事や配管工事がずさんであることが分譲後に発覚、大問題になった事例がいくつもある。
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残念なことに、大規模マンションの欠陥が発覚して大騒ぎになる事例は、何年かに一度という割とハイペースで起こっている印象だ。新築マンションの完成直後に発覚するほかに、完成・引き渡しから数年経過してから欠陥が発覚する例もある。
筆者はよく「どうしたら欠陥マンションを避けられるのか？」と質問されることがあるが、構造部分の欠陥などは、閉鎖的な工事現場をはた目から見てもまったくわからないため、新築の欠陥を見極めて完全に回避することは難しい。どうしても避けたいのであれば、新築マンションを買わず、ある程度年数が経ってびくともせず、問題が表面化していない中古マンションを選択するしかない。
最近発覚した欠陥マンションの事例では、三井住友建設が施工を担当し、三井不動産レジデンシャルが2006年に販売を開始した、横浜市都筑区にある「パークシティLaLa横浜」が記憶に新しい。
問題発覚は2015年。パークシティLaLa横浜は全4棟705戸の大型マンションだが、このマンションの西棟で打ち込みが足りない8本の杭が発見されたほか、施工データの偽装も発覚。施工会社が地盤調査を一部実施しておらず、虚偽データに基づいて工事をしていたことから、複数の杭が支持層（強固な地盤）に届いていない可能性が浮上した。建物の傾きとの因果関係は証明されなかったものの、データを偽装したことで建物への信頼が失われた。
