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テクノからチャート、その他の音楽業界に関する執筆を担当。

(Photo by Sascha Baumann/Getty Images)

音楽業界の巨人として知られるサウンドクラウド(SoundCloud)は、長年にわたり赤字を出し続けてきたが、この度、大規模な人員削減に踏み切ることが明らかになった。

ブルームバーグの報道によると、サウンドクラウドは世界で従業員の40%を削減するという。同社は現在420名の社員を抱えており、リストラの対象は175名に及ぶことになる。

サウンドクラウドは既にロンドンとサンフランシスコのオフィスの閉鎖準備を進めているという。同社の本拠地であるベルリンとニューヨークの事務所での業務は継続する。

この情報はサウンドクラウドの公式ブログで、共同創業者でCEOのAlex Ljungが公開した。人員削減により黒字化に近づくことを目標としている。「長いスパンで考えて、経営の独立性を保ちつつ会社の運営を続けるための決定だ」とLjungは述べた。

サウンドクラウドに関しては以前から度々、競合の大手企業が買収提案を行っていることが報じられてきたが、Ljungはこの噂が真実であることも認めた。

世界で2億人近くが利用するサウンドクラウドはミュージシャンや音楽ファンの必須のツールとなっているが、設立から10年を経ても利益を生み出せていない。スポティファイの会員数は5000万人、アップルミュージックの有料会員数は2000万人で、この合計の2倍以上の利用者を抱えつつも、サウンドクラウドのビジネスの継続性には疑問符が灯っている。

買収話が浮上する中で、今回の人員削減は当然の流れとも思える。

サウンドクラウドは昨年になってようやく有料のサブスクリプションサービスのGoを立ち上げたが、目立った成果は残せていない。月額9.99ドルを払う利用者数を同社は公開していない。

サウンドクラウドは約1年前にツイッターから7000万ドルの出資を獲得していた。また、今年3月には債務(融資)として、さらに7000万ドルを調達していた。

編集=上田裕資

 

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