「ビジネスに前向き」に見えるクールビズスタイルの作り方

落ち着いた組み合わせのチェックの素材とドレス用にもはきこなせるシックな色合いのパンツ。ジャケット¥69,000、パンツ¥24,000 (ダーバン)

ファッションディレクターの森岡 弘とベテラン編集者の小暮昌弘の対談連載「紳士淑女の嗜み」。今回はその特別編として、ファッション界でもにわかに注目を集める「メイド・イン・ジャパン」にフォーカスす。

欧米に負けない“つくり”と日本ならではの“感性”の融合が見せるジャパンプロダクトの未来とはー。クールビスの季節にもためになる夏用ジャケットの話をお届けする。


森岡 弘(以下、森岡):もうクールビズの季節じゃないですか。でもクールビズこそ着る人のセンスを問われるのです。

小暮昌弘(以下、小暮):いつものスーツスタイルの上着を脱いだだけではカッコよく見えないわけですね(笑)。

森岡:上着を取る、ネクタイも取る。これではビジネスに前向きに取り組んでいる人には見えるわけがないんです。

小暮:その通りですね。自分だけが快適になることを考えるのではなく、相手にどう見えるか、それが肝心。

森岡:だからクールビズでは、アイテムを総取り替えしないといけないんですよ。カジュアル感覚を漂わすのはいいのですが、いざというときにはジャケットを着られる人でいてほしい。

小暮:そこで森岡さんにお薦めいただいたのが、「ダーバン」からリリースされている「モンスーン」のジャケットですね。

森岡:通気性があり、シワにもなりにくい、しかも着心地のいいジャケットです。高温多湿な日本ですから、こんな機能性あふれるジャケットを着ない手はないでしょう。快適かつ仕事ができる、なおかつセンスのよい人に見られるのです。

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天然素材にこだわりつつ、独自に開発した糸と織りで一般的なスーツ生地より約5倍もの通気性を実現。

小暮:森岡さん、実はこのジャケット、「ダーバン宮崎ソーイング」という工場でつくられています。私も以前に取材したことがあるのですが、イタリアの縫製工場に劣らない、いやそれ以上の施設です。マイスター制度があり、熟練の職人も多い。年間13万5000着も仕立てているんですよ。

森岡:「ダーバン」は、日本の優れた技術を謳う「J∞QUALITY」に認定されていたのでは。

小暮:日本ファッション産業協議会主催で、素材の染め・織り・縫製などのすべてを日本国内で行っている商品だけが認定されるものですね。国内のスーツメーカーでは認定数がナンバーワン。そもそも「ダーバン」は、創業以来スーツづくりには長い歴史があり、宮崎の工場自体、「J∞UALITY」の認定を受けています。系列にレナウンアパレル科学研究所もあり、素材から商品まで、検査やそれに対する判定も厳格に行われています。

森岡:「モンスーン」のジャケットは機能性が優れているばかりでなく、着る人のセンスがよく見えるんです。この柄、この時期こそ着てほしい素材です。シックさが香る柄で、ある意味、クールビズは柄のジャケットが着られるタイミングでもあるわけです。

小暮:素材はウールとリネンをミックスしてありますし、見た目の清涼感もある。防シワ性もあるので、海外への出張などにもいいですね。しかもストレッチ性もあるので、着心地は快適ですね。

森岡:クールビズだと皆さん、チノパンをボトムスに着用されますが、「モンスーン」ではパンツも用意されています。グレイッシュなトーンで、このジャケットと好相性。上下をこんなふうに合わせて、インナーにシャツを着ればビジネス仕様に、ボタンダウンシャツを着れば、少しスポーティ仕様に。どのインナーでも、仕事をする意識が高い人に見られる。こんな素敵な組み合わせはないでしょうね。

小暮:このパンツもジャケットと同じく、「J∞QUALITY」認定で、同じくストレッチ性があり、防シワ性能まで備わっている。しかも洗練された印象を兼ね備えています。

森岡:クールビズは服を楽しむべき季節、服で印象がアップできる季節。服を“削除する”よりも新しい服を“投入する”絶好の機会ですよ。

小暮:メイド・イン・ジャパンの企画力、気配りが込められたジャケットが、最大限に実力を発揮できる季節というわけですね。

森岡 弘(左)◎『メンズクラブ』にてファッションエディターの修業を積んだ後、1996年に独立。株式会社グローブを設立し、広告、雑誌、タレント、文化人、政治家、実業家などのスタイリングを行う。ファッションを中心に活躍の場を広げ現在に至る。

小暮昌弘(右)◎1957年生まれ。埼玉県出身。法政大学卒業。1982年、株式会社婦人画報社(現ハースト婦人画報社)に入社。83年から『メンズクラブ』編集部へ。2006年から07年まで『メンズクラブ』編集長。09年よりフリーランスの編集者に。


文=Forbes JAPAN編集部

この記事は 「Forbes JAPAN No.35 2017年6月号(2017/04/25発売)」に掲載されています。 定期購読はこちら >>

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