ただ雇用主にとっては、有休・フルタイムの業務経験が好ましいことは確かだ。例えば以前全く同じ業務（理想を言えば競合企業での勤務）の経験がある候補者は好まれる。しかし、雇用主が評価する経験はそれだけではない。たとえ応募している分野での勤務経験がなくとも、希望する職に関連する経験があることを次の4つの方法で示すことができる。
1. ボランティア経験
キャリアコーチ業を営む私のクライアントの一人であるテレサは、金融サービスでの運用職から公教育分野でのコミュニティーアウトリーチ（地域への働き掛け）の仕事へと転職を果たした。その際に役立ったのが、教育機関でのボランティア経験だった。
柔軟な雇用機会に特化した米求人情報サイト、フレックスジョブス（Flexjobs）は、グレッグのキャリアチェンジ経験を紹介している。彼は映画・映像制作所の総務から、貧困層への住宅支援を提供する国際NGO、ハビタット・フォー・ヒューマニティの常務理事へと転職した。
日曜大工が趣味のグレッグはハビタットでのボランティア活動後、パートタイムで建設マネジャーを務め、最終的には常務理事に就任した。ボランティア活動をすればスキル基盤と人脈が拡大し、新たな分野への熱意を示すことができる。またボランティアは、就職候補の企業に披露するための目に見える成果を得る場ともなる。
2. プロジェクト経験
実践経験を得ることは現在の職の中でも可能かもしれない。テレサは外部でのボランティア活動に加え、勤務先の銀行で女性のアフィニティーグループ（共通関心事や目標を中心として形成されるグループ）のためにメンター制度・キャリア開発プログラムの立ち上げと監督を行い、教育関連の貴重な経験を得ることができた。
アフィニティーグループとは従業員リソースグループ（ERG）とも呼ばれ、通常業務の範囲外の分野での経験を得るのに効果的だ。会社のアフィニティーグループに参加することで、上級管理者などを含む自分と異なる部署や役職の人と知り合う機会が持てる。会社にアフィニティーグループがなければ自分で立ち上げるか、目標とする新たな分野に関連する職能団体をあなたの周りで探してみると良いだろう。
