サンフランシスコの警察署長であるロバート・オサリバン（Robert O’Sullivan）も、ロボットが歩道を走行することは子供や老人、体の不自由な人々にとって危険であり、交通上のリスクにもなり得るとしてイーに同調している。イーとオサリバンの主張は、ロボット反対論者の典型的な言い分だ。
ロボットメーカーの「マーブル（Mable）」などが開発したデリバリーロボットは、配達時間を短縮し、大気汚染物質の排出量削減にも貢献する。また、レストランやオフィス用品の販売店は、配達コストを削減できる。アマゾンが生鮮食品の販売を開始し、今後はますますデリバリーロボットが活躍する機会が増えることが予想される。
ロボット反対論者たちの主張通り、人間の配達員は減少するかもしれないが、配達される商品のボリュームが増えれば、その分店舗や倉庫で働く人が増えるはずだ。近い将来、アマゾンやグーグルによるドローン配送が普及し、シリコンバレーではデリバリーロボットが人々の生活に欠かせなくなるだろう。まさにスターウォーズの世界が現実のものとなるのだ。
デリバリーロボットのメーカーである「Starship Technologies」のアドバイザーであるBrad Templetonは、次のように述べている。
「デリバリーロボットは、自動運転車よりも早く実現できる。それは、デリバリーロボットが人を傷つける心配がないからだ。配達するピザを台無しにするかもしれないが、それほど大騒ぎすることではない」
「Starship Technologies」は、ドミノ・ピザと提携してデリバリーロボットのテストを実施している。「サンフランシスコでデリバリーロボットが禁止になったとしても、テストを行う場所は他にいくらでもある。最初から完全なルールを作る必要はない。各州が個々にルールを作って、ゆくゆくは最も優れたものに統一すれば良い」とTempletonは話す。
テクノロジーの進化を止めることはできない。可愛らしいロボットが配達をしてくれるのであれば、なおさらだ。
