「スニーカー時代」のビジネスカジュアルとの向き合い方

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職場に何を着て行くべきか、その判断はより難しくなっている。米国ではどのオフィスでも、ますますカジュアルな服装を認めるようになっているが、それは「プロフェッショナルに見えなくても構わない」ということではない。

職場の「服装規定」が曖昧になってから働くようになった若い労働者たちの中には特に、職場で認められる服装について混乱している人も多いだろう。

職場にとって何が「適切なビジネスカジュアル」なのか、チームの全員に理解してもらうための3つのヒントを紹介する。

1. 職場が求める基準を明確にする

服装規定を設けていない職場も増えているようだ。若い従業員たちがよりカジュアルでルールに縛られない環境で働きたいと希望する傾向にあることも、影響しているのだろう。

だが、服装規定を文書化していないことが、従業員たちの多くを混乱させる原因になっているともいえる。部下が職場にふさわしくない服装で出勤してくると悩む管理職が、対応に苦労することになるのもそのためだ。

プロフェッショナルらしい服装で出勤してもらうことが重要だと考えるなら、企業は従業員に望む「基準」を明確にする必要がある。従業員規定の中にも明記しておくべきだ。そして、その際には曖昧な表現を避け、詳細に説明する必要がある。

2. 「駄目なもの」を明示する

過度にカジュアルな衣服は、どの職場にも不適切であると明示する必要がある。規定を文書化する際の書き方として最も有効なのは、「何が受け入れられないのか」を明らかにすることだ。

例えば、「健康または医療上の理由で必要とする場合を除き、スニーカーは職場での履き物として認められない」と明記しておけば、従業員はあれこれ悩み、考える必要もなくなる。また、「金曜日を除き、ジーンズは職場に適切な衣類として認めない」と記してあれば、その方針を誤解する人はいないだろう。

また、どれほどカジュアルな服装を認める職場でも、露出の多すぎる服やビーチパーティーへの出席者を思わせるような服は、ふさわしいものではない。ショートパンツが、職場が必要とする「プロ意識」を反映した服装と判断されることは少ないだろう。タンクトップやビーチサンダルも同様だ。これは「禁止」だというものは、服装規定にそう明記しておく必要がある。

先入観を持って人を見てしまうことは、職場でもよくある。規定にそれが反映されてしまうこともあり得る。社内の方針は何についてであれ、性的に中立であり、かつ自由な表現を必要以上に制限することがないよう、細心の注意を払って作成する必要がある。

3. トップが模範を示す

有言実行ほど、強力なものはない。現在の服装規定がどのようなものであれ、または正式な規定がない場合であれ、上に立つ者が規定に従った服装をすることで、その職場で期待される「プロフェッショナルな服装の基準」を明確に示すことができる。

チームのトップがそうした服装の例を示すことで実現されるのは、他の従業員たちにとっての服の選択基準が定められることだけではない。プロフェッショナルの集まりとしての、文化が築かれていくことになるはずだ。

編集 = 木内涼子

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