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米キャリア情報サイトのグラスドアが今年3月末に実施した働き方に関する調査によると、米国の労働者のうち、勤務先から認められている有給休暇を全て消化している人はわずか23%であることが分かった。

また、有給休暇の取得率は54%にとどまるという。これは、2014年の調査結果とそう変わらない数字だ。また、今回の調査では従業員たちが休暇中も完全には休んでいないことが分かった。回答者の66%は、休暇中も仕事をしたという。こう答えた人は、2014年の調査時の61%よりも増えていた。

調査は今年3月末から5日間にわたってインターネットを通じて実施。18歳以上の2224人から回答を得た。

冒頭に示した23%という割合についてグラスドアは、前回までと大きく変わっておらず、驚くような結果ではなかったとしている。だが、休暇中も働く人の増加については、警戒すべき傾向だと見ている。

「利用可能なテクノロジーのおかげで、私たちはこれまで以上に休暇を取りやすくなったように思えるかもしれない。だが、テクノロジーのおかげでいつでも連絡が取れるようになったおかげで、結局はどこにいようと連絡が取れる(仕事ができる)ということになってしまったのではないだろうか」

休まない理由は「不安だから」

詳しく調べてみると、休暇を取らない最大の理由は「恐怖感」だということが分かったという。「同僚たちから取り残されるのが怖い」、「自分以外には自分の仕事をできる人がいないと思うと心配」、「仕事から自分を切り離すことなどできないと思う」などが挙げられた。

ある人は、休暇を取ることには「大きな罪悪感が伴う」と答えた。「自分が長く休むと、部下たちが途方に暮れ、参ってしまうのではないかと考え、申し訳ない気落ちになる」「部下たちの日常業務を妨げたり、彼らを苦労させたりしたくない」という。

編集=木内涼子

 

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