しかしそれは、小売各社にとってはあまり魅力的な変化とは言えず、中にはこの変化を乗り切ることができない企業もあるだろう。その一連の変化とは、以下のとおりだ。
顧客がより健康志向に
より健康的な食生活を好む傾向が、食料品小売業界に変化を起こしている。生鮮食品や調理済み食品、オーガニック食品や人工的な香料・材料を「含まない」食品が、より重視されるようになり、こうした“クリーンな”食習慣が今や、アメリカ全域に広まっている。
小売大手のクローガーやウォルマートらがこれらカテゴリーの取り扱いを増やしたことにより、ヘルシーな自然食品が以前よりも入手しやすくなり、手ごろな価格となった。その影響を受けたのはホールフーズだ。いわゆる“オーガニック食品”分野を強みとしていた同社は、競合の参入により6期連続で売り上げが減少している。
アマゾンvsウォルマート
ウォルマートは米国内最大手の小売企業だ。市場調査会社ユーロモニターによれば、CVSヘルスとクローガーがその後に続き、アマゾンは4位につけている。そのアマゾンがウォルマートに勝つには「ファッションと食料品の部門を勝ち取る必要がある。アマゾンは確実に、食料品部門を狙っている」と、ユーロモニター小売部門のミシェル・グラントは言う。
食料品のオンライン通販（生鮮食品もパッケージ食品も）は、まだ始まったばかりのトレンドだが両社とも試験的に取り組んでいる。
アマゾンでは生鮮食品の配送サービス、アマゾンフレッシュを数多くの主要市場で展開中。ウォルマートも2011年から、オンラインで注文した食料品を指定場所でピックアップできるサービスを開始した。これらのサービスはいずれも急成長を遂げており、こうした取り組みが業界全体に影響を及ぼすだろう。
