4.「ウェルネス」を最優先に
適度な運動、健康的な食生活、余暇を楽しむことが精神的健康を促進させる。心身の健康促進のためのプログラムに積極的に参加してもらうための奨励策を導入したり、社内に運動するためのスペースを設けたりするなど、従業員の「ウェルネス」（心身が健康で幸福な状態）を優先事項に掲げること。
5. 社内研修プログラムの実施
セルフケアに関するさまざまな研修を社内で実施する。専門のセラピストを招き、ストレス対策や瞑想などのワークショップを年に数回行うなどすることも、従業員の回復力を高めるのに役立つ可能性がある。
6. 支援を求めやすい環境作り
精神的健康に問題を抱える従業員が治療を受けることに対し、企業が支援を行うのは重要なことだ。例えば、通院などのために仕事を休んだり、新しい治療薬に慣れるまでの間は仕事の負担を軽減したりするなどの対応だ。
治療を受けることによって何らかの罰則が課されることなどはないという点を、従業員に明確に伝える必要がある。
7. 「悪いイメージ」をなくす
ストレス管理やセルフケア、精神的健康への対応を推進することは、こうした問題に対して従業員らが抱きがちな否定的なイメージを拭い去ることに役立つ。
従業員たちが、雇用主が精神的健康の問題を理由に従業員を「どうかしている」などと判断することも、解雇することもないという信頼感を持つことができれば、治療を受けやすくなるかもしれない。そうした状況を作ることが、従業員に一層の健康と幸福をもたらすカギになり得る。
