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ディズニーのロバート・アイガーCEO (Photo by Chip Somodevilla/Getty Images)

ウォルト・ディズニーは再び、傘下のスポーツ専門ケーブルテレビESPNの大規模なレイオフ(一時解雇)を実施する予定だ。これにより、ESPNにかかる数千万ドルの人件費を削減することができる。

ESPNは発表文で、消費者が複数の方法でコンテンツを視聴するようになった現在、同社は変化を受け入れ、サービスを向上させるためのプロセスを継続しているなどと説明した。

その同社の短い声明の中には、ディズニーの将来に影響する重要な点が含まれている。ディズニーは今、自社の今後を左右する重大な局面にあるが、ロバート・アイガー最高経営責任者(CEO)がそのことを速やかに認めるのか、あるいは形勢をうかがう姿勢を貫くつもりか(そして恐らくチャンスを逃すか)は、まだ明らかになっていない。

主流はSVOD

視聴者が現在、さまざまな方法でコンテンツを視聴していることは間違いない。そのうち最も人気がある形態の一つが、定額制動画配信サービス(SVOD)だ。利用者はいつでもどこでも見たいときに、見たい方法で(テレビでもスマートフォンでも、タブレットやパソコンでも)、希望のコンテンツを視聴することができる。

ストリーミング動画配信サービスの加入者が世界全体でおよそ9400万人に上る中、現時点ではそのサービス提供者としてネットフリックスを上回る存在はない。ESPNをはじめとする数多くのディズニーのコンテンツが、ネットフリックスを通じて世界中に配信される状況を考えてみてほしい。統合した両社は将来にわたって、世界トップレベルのエンターテインメント企業になるはずだ。

ミレニアル世代の大半は、自宅でケーブルテレビや衛星テレビを見た経験がない。今後それを経験する人もいないだろう。ネットフリックスやプライム、Hulu、HBO Now、そして新たに発表されたグーグルのインターネットでテレビ番組を配信する「ユーチューブTV」が、利用者が好むいずれのデバイスでも視聴可能であることを考えれば、彼らが今後、ケーブルや衛星テレビの利用を考えることなどあり得るだろうか?

編集 = 木内涼子

 

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