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Data journalist covering technological, societal and media topics

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米国企業の大半は、従業員に福利厚生制度・特典を提供している。これらには、柔軟性のある労働形態を認める制度や、スポーツジムや託児所の利用などが含まれる。

これらの制度や特典について、多くの企業は「従業員のやる気を高め、具体的な結果を出すことに役立つもの」と捉えている。一方、これらは最も優秀な人材を採用し、確保するためのカギにもなっており、その重要性はますます高まっている。

世論調査会社ギャラップが先ごろ実施した調査の結果、米国の働く人たちの3割程度までが、より充実した福利厚生や特典は唯一の「転職の理由になる」と考えていることが分かった。

具体的に転職の理由になり得る特典について尋ねたところ、回答者の61%は「(より手厚い)医療保険を理由に転職する可能性がある」と答えた(多くは勤務先を通してすでに健康保険に加入している)。より多額のボーナスを求める人が多かった(54%)ことは、驚くには値しないだろう。次に多くの人が希望したのは、有給休暇だった(53%)。

また、回答者の半数以上が、確定給付型年金やフレックスタイム制を導入している企業に採用してもらえるなら、現在の仕事を辞めると答えた。

労働者に転職を決意させる主な福利厚生・特典と、それらを転職の理由にすると答えた人の割合は、以下のとおりだった。

・健康保険 61%
・ボーナス 54%
・有給休暇 53%
・確定給付型年金 51%
・フレックスタイム制 51%
・確定拠出型年金(401k、マッチング拠出) 50%
・医療保険(歯科・眼科治療など) 48%
・有給休暇(病気・医療・介護・忌引休暇など) 48%
・利益分配 40%
・在宅勤務(パートタイム) 37%
・在宅勤務(フルタイム) 35%

出典:ギャラップ

編集=木内涼子

 

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