薄毛に悩む男性は、日本全国で1,800万人以上いると言われている（「男性型脱毛症診療ガイドライン2010年版」）。彼らをターゲットに育毛剤やカツラ、増毛術など多種多様なビジネスが展開されていて、ヘアケアの市場規模は14年度で4,414億円に上る（矢野経済研究所調べ）。
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カツラ1つとってみても、年間100万円を支出する人もいる。こだわる人は、1週間ごとにカツラを変えるという。いつも同じ髪型をしていては、不自然というわけだ。こうした人々が40歳でカツラを付け始め、60歳まで年に1度のペースで作り直せば生涯支出は2,000万円にのぼることになる。
こうした薄毛マーケットに再生医療技術で挑むのが、オーガンテクノロジーズの杉村泰宏社長だ。杉村はビジネス環境をこう語る。
「潜在マーケットがさらに大きいのがアメリカで、市場規模は日本の10倍程度と推定されています」
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毛髪の“面積”を増やせる画期的なサービス
脱毛症に対する医療的治療法には現在、「自家単毛包植毛術」がある。これは後頭部など毛髪の生えている頭皮を切り取り、毛根を傷つけないように髪の毛を一本ずつ切り離した上で植毛するというもの。ただし、植毛した数以上に髪の毛が増えることはなく、手術による人体への侵襲性の高さが問題だ。
医学的に発毛効果の認められているミノキシジルや、脱毛抑制効果が認められているフィナステリドなどの薬品治療もあるが、残っている毛髪以上に数を増やすことは不可能。こうした欠点を解消し、毛髪の絶対数そのものを増やすサービスが、オーガンテクノロジーズの提供する毛包器官再生による脱毛症治療である。
同社が保有する世界特許技術の器官原基法では、髪の毛を生み出す器官「毛包」のもととなる2種類の幹細胞を大量培養して毛包原基を再生し、頭皮に移植する。再生に必要な毛包の採取はごく少量で済むため、植毛手術と比べてはるかに低侵襲で、髪の毛を複製できるので絶対数そのものを増やせると言う。
「将来的にはiPS細胞の活用も視野に入れており、そうなれば先天性脱毛症などの解決になる可能性があります」（杉村）
再生毛包原基による毛包再生治療モデル：器官原基法では、髪の毛を生み出す器官「毛包」のもととなる２種類の幹細胞を大量培養して毛包を原基を再生し、頭皮に移植する。（出所＝理化学研究所）
同社がこの技術開発に取り組み始めたのは08年。当時、東京理科大学の教授だった辻孝氏のグループが起業し、10年後の実用化を目標に事業を開始した。その後、辻氏が理化学研究所発生・再生科学総合研究センター器官誘導研究チームにリーダーとして迎えられ、研究に弾みがつく。資金調達も完了し、18年からの人を対象とした臨床研究、20年の実用化を目指している。
