米キニピアック大学が行った世論調査では、国民の過半数に当たる52％が、重要な諸問題に関して真実を伝えているという点で、トランプよりもニュースメディアを信頼していると回答した。
同大学世論調査機関のアシスタントディレクター、ティム・マロイは「トランプ政権から激しく悪者扱いされているメディアは、実はトランプ大統領よりも相当大きな人気を得ている」と指摘している。
ただ予想通り、回答には政党別で大きな差が出た。民主党支持層では、86％が大統領よりもメディアを信頼していると回答。無党派層も50％がメディア側、38％がトランプ側に回った。
一方、共和党支持派では78％がメディアよりもトランプを信用すると回答した。これは、トランプによる主流メディア批判が、少なくとも中核的支持層には響いているということだろう。メディア側により大きな信頼を寄せていた共和党支持者はわずか13％だった。
また、大卒と高卒以下の白人の間でも大きな溝が浮き彫りになった。高卒以下の55％がメディアよりトランプを信用すると回答した一方、大卒になるとこの割合は37％に下がった。
今回の調査結果は概して、トランプの攻撃にもかかわらず国民がおおむねメディアを支持している現状を示すものとなった。トランプはつい先週、「偽ニュースのメディア」は「米国民の敵」と言い放っている。
エマーソン大学が最近実施した世論調査では、国民の信頼度はメディアよりトランプの方が高いという逆の結果が出ているが、この調査は固定電話を持つ有権者のみを対象にするという、一般的に不正確とされる方法で実施されていた。
トランプ時代におけるメディア業界は、多くの意味で繁栄している。ニュース放送局の視聴者数や新聞の購読者数は急増しており、CNNのジェフ・ザッカー社長は最近、同局はトランプの攻撃を受け続けているものの、ブランド面でも視聴者からの信頼の面でも「全くもって」悪影響はないと語っている。
米社会はトランプが仕掛けた主流メディアとの戦争について二分されているものの、報道への信頼は今のところ揺らいでいないようだ。
