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I interview chief executives about business, life & leadership.

Benny Marty / Shutterstock, Inc.

米国のテクノロジー大手は、ヘッドハンティングをプロスポーツと同じように捉えている。優秀な人材をしっかりつかまえておくことは、同業界で競い合う各社にとって、重要なことの一つだ。

この業界で働く人たちの間ではかつて、「打ち負かせない相手がいたら、その仲間になれ」と言われていた。だが、それはずいぶん前に、さらに狡猾な考え方に変わっている。現在では、「トップ企業で働きたいなら、その最大のライバルの一員になれ」というのが有効な考え方だとされる。

優秀な人材の引き抜きに関する業界最大の「首謀者」はどの企業だろうか?そして、その会社に引き抜かれたいなら、別のどの企業で働くのがいいのだろうか?

「主犯格」はグーグル

テクノロジー業界専門の人材紹介会社、米タレントフル(Talentful)の調査によって、同業界の大手15社による競合他社からの引き抜きの状況の一部が明らかになった。

タレントフルは、ビジネス特化型のソーシャル・ネットワーキング・サービス、リンクトインを利用して2016年11月末時点の各社の従業員数を確認。それらの従業員のうち、15社に含まれる別の企業で働いた経験を持つ人がどれだけいるかを割り出した。

以下、調査で明らかになった状況を主な企業別に紹介する。

グーグル 別のテック企業で働いた経験がある同社の従業員1万2,798人のうち、3割近くに当たる4,151人は、入社前はマイクロソフトに勤めていた。

マイクロソフト ━ マイクロソフトも引けを取ってはない。従業員のうち896人が、以前はグーグルで働いていた。

アップル ━ マイクロソフトの元従業員1,334人が、現在は同社に勤務している。

アマゾン ━ アマゾンとの間で人材の移動が多いのは、オークションサイトのイーベイ(eBay)。アマゾンがイーベイから218人を引き抜き、イーベイがアマゾンから152人をヘッドハントしている。

フェイスブック ━ ツイッターやリンクトインをはじめ、その他のソーシャル・メディア・サイトからの引き抜きが最も多い。

IBM ━ デルの元従業員1,753 人を採用。一方、デルに従業員2,302人を奪われている。

人材確保は死活問題

業界内にこうした人材の引き抜き合戦があることによって、大手各社は最も優秀な従業員を引き留めるための方策やエクイティ・プラン、奨励金制度の導入などを進めるべきとの必要性に駆られている。

各社が恐れているのは、主要な人材が同業他社にヘッドハントされた場合、その人に近い別の人材も一緒に職場を移るということだ。これはタレントフルの調査でも明らかになっている点であり、同社はこれについて、次のように説明している。

「いずれかの企業がある人材を引き抜くと…その人だけでなく、その人が築いたネットワークそのものが移動することになる」

「誰でも慣れ親しみ、自分たちの仕事の仕方を知っているチームと働きたいと思うものだ。そのため、結局は同僚たちも連れて、一緒に転職することになるのだ」

編集 = 木内涼子

 

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