ビジネス

2017.01.16

世界が注目! 期待のスタートアップ日本の50社

日本のスタートアップ50社のロゴ(一部抜粋)


■プリファードネットワークス

「グーグルの先を行く」東大発AIベンチャー。Iotに特化したAIの技術力で一躍注目の的に。提携先はNTT、トヨタ自動車など。

創業者:西川 徹
創業年:2014.3
資金調達:トヨタ自動車、ファナック、NTTなどから約21億円

■アベジャ

AIスタートアップ。リアル店舗内のデータ取得から解析、可視化をクラウドで一手に行う「ABEJA Platform」を提供。

創業者:岡田陽介
創業年:2012.9
資金調達:INCJ、アーキタイプV、インスパイアなどから約7億円

■インフォステラ

「宇宙通信分野のAWS」を目指す人工衛星のための通信リソースを効率よくシェアするアンテナシェアリングサービス。

創業者:倉原直美
創業年:2016.1
資金調達:フリークアウト、500スタートアップス・ジャパン、千葉功太郎から約6,000万円

「宇宙と地上局との通信手段」に注目するスタートアップ。世界的に見てもサービス提供企業が限られる中、既存の地上局をネットワーク化、通信機械を効率よく配分し、低コストで供給する、人工衛星向け通信アンテナシェアリングサービス。倉原直美CEOは東京大学の超小型衛星「ほどよし」プロジェクトの地上システム開発マネジャーを務めるなど宇宙のプロという点からも期待度が高い。

■リモノ

全幅1.0m×全長2.2m×全高1.3mという一般車の1/4サイズの布製超小型電気自動車「rimOnO(リモノ)」の開発を行う。

創業者:伊藤慎介
創業年:2014.9
資金調達:

「環境に優しく、高齢者に優しい交通社会、コンパクトな街づくりを実現するには、小型でスローな乗り物が必要」と、2人乗りの超小型EV(電気自動車)の開発に取り組む。外装は「テント用の布」を使用し、着せ替え可能。フランスなどでは原付免許で運転可能な規格。元経産省の伊藤慎介、元トヨタ自動車の根津孝太が創業し、三井科学、帝人フロンティアなどとコラボレーション。

■セブンドリーマーズ・ラボラトリーズ

宇宙開発技術をコアに、全自動洗濯物折り畳み機やカーボンゴルフシャフトなどイノベーティブな新製品を多数開発。

創業者:阪根信一
創業年:2011.2
資金調達:パナソニック、大和ハウス工業、SBIホールディングス、UTECなどから約75億円

■フェニックスソリューション

世界で唯一、金属や水分の近くで使える極小「RFID電子タグ」(物流業などで使われる非接触型データ読み書きシステム)を開発。

創業者:金岡久夫
創業年:2014.4
資金調達:

■リープマインド

ディープラーニング(深層学習)技術を活コンパクトかつシンプルにした企業向けのソリューションを提供。

創業者:松田総一
創業年:2012.12
資金調達:ITV、米Visionnaire Ventures、アーキタイプVから約4億円

GPUを含む高い処理能力や大容量メモリーを前提にしたこれまでのディープラーニング(深層学習)とは違い、精度を落とさず、必要となる計算リソースを減らし、低コスト、低リソース、低消費電力化することに取り組むスタートアップ。「あらゆるヒト、あらゆるモノにAIの恩恵を」というコピーを地でいく。最先端研究を取り込みながら、プロダクトを実装できるチームも強み。

■クオンタムバイオシステムズ

量子力学に基づく1分子計測技術「ゲーティングナノポア」をコアに、高速・安価な次世代DNAシーケンサーの開発を行う。

創業者:本蔵俊彦
創業年:2013.1
資金調達:INCJ、三菱UFJC、ジャフコ、UTEC、みずほCから約29億円

■モルキュア

バイオ、IT、ロボット工学の技術を融合し、よりよい薬・治療法をデザインする次世代創薬エンジン「Abtracer」を提供。

創業者:小川 隆
創業年:2013.5
資金調達:UTECから約2億円

■キューラックス

次世代テレビの材料として期待される発光材料「次世代有機EL」の実用化を行う九州大学発スタートアップ。

創業者:佐保井久理須
創業年:2015.3
資金調達:QBキャピタル、ジャパンディスプレイなどから約15億円

レアメタル(稀少金属)を使わず、炭素や水素などの有機化合物を使用した有機ELを開発。製造コストは現行品の10分の1で、発光効率も高く、テレビやスマートフォン、電子看板の画面への採用が見込まれる。世界的に注目を集め、今年2月の資金調達にはジャパンディスプレイに加え、サムスンディスプレイやLGディスプレイも参画した。福岡から世界マーケットを目指す。

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文=Forbes JAPAN編集部

この記事は 「Forbes JAPAN No.30 2017年1月号(2016/11/25発売)」に掲載されています。 定期購読はこちら >>

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