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1.サムスンGalaxy Note 7の爆発
サムスンはスマホの歴史に残る大失態をGalaxy Note 7の発火問題で引き起こした。Note 7は当初、同社のフラッグシップとなるハイエンドモデルとしてリリースされた。しかし、その後発熱や発火や爆発といった現象が相次いで報告された。
同社は製品のリコールを発表し、米国の全ユーザーのNote 7を交換しようとしたが、その後またもや交換済みモデルが爆発した。サムスンはNote 7の発売を中止し、今もなお製品を持つ利用者に対し“文鎮化アップデート”という前代未聞の手法で対処しようとしているが、ベライゾン等の一部のキャリアはこれに反発している。サムスンは2017年に発売予定のGalaxy S8でブランドの信頼回復を図ろうとしている。
2. アップルがヘッドフォンジャックを廃止
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アップルは未来志向のハードウェアメーカーとして定評がある。時には一部のユーザーから不満が出ても、新たなイノベーションの投入を優先する。今年、同社が行なった最大の変革が、従来の3.5ミリのヘッドフォンジャックをPhone 7と7 Plusで廃止したことだ。
ユーザーらは今やアップルの無線式Airpodヘッドフォンかサードパーティのワイヤレス製品で音楽を聞かねばならない。もしくは外付けのアダプターを接続して、有線式のヘッドフォンを使う道もある。
3. Fitbitがペブルを買収
スマートウォッチのペブルは長年、アップルウォッチやガーミン、Fitbitの競合として知られてきた。しかし、Fitbitがペブルを買収し、そのソフトウェア技術を吸収。ペブルは生産中止に追い込まれることになった。
既に市場に出回った200万台のペブル製品は、“このまま動き続ける”とされているが、今後サポート体制は縮小される見込みだ。言い方を変えると、ペブルのオーナーらは、いつかこのガジェットが動作を停止してしまうことを受け入れるしかないということになる。
4. グーグルがまたもやハードウェア市場に参入
今年10月、グーグルは完全自社製のスマホPixelを市場に投入。音声アシスタントのGoogle HomeやGoogle Wi-Fi、VRデバイスのDaydream VRも発表した。この動きは2012年にグーグルがモトローラ・モビリティを125億ドルで買収し、スマートフォンを発売して以来のものだ。しかし、グーグルのモトローラ製スマホは29億ドルの売上しか生み出せず、2年後に撤退していた。
5. スナップチャットメガネ
スナップも今年、ハードウェア分野に進出した。同社は突如、社名をSnap, Incに改めSpectaclesと名付けたサングラスを発表した。この製品は10秒間の動画を撮影し、スナップチャットにアップロードする機能を持つ。
