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消費経済:小売業とそれを改革する人々について執筆


フォーブスの調べでは、2014年に100万ドル(約1億1,700万円)だったマディソン・リードの年商は、2016年は1,500万ドル(約17億6,000万円)を超す見込みだ。「この事業モデルが成功する理由はリピート利用にある」とエレットは話す。

今月、マディソン・リードはメガネブランド「ワービー・パーカー」やアパレルブランド「ボノボス」など、成功した他のEC系スタートアップの後を追うかのように、初の実店舗(サロン)「マディソン・リード・カラー・バー」をオープンした。

場所は、話題のジム「ソウルサイクル」をはじめ、都会の女性をターゲットにしたショップやサービスがひしめくマンハッタンのフラティロン地区。サロンでは、わずか45分間で根元を染める45ドルのリタッチのほか、35ドルのブロー、同じく35ドルのグロスカラーなどのサービスを提供する。

女性180万人の「頭髪データ」

マンハッタンでのサロン事業がうまくいけば、ダラス、マイアミ、シカゴ、ミネアポリス、デンバーといった他の都市でも展開するという。その一方でエレットは、30ドルの白髪隠しパウダーをはじめとするヘアケア用品の販売経路の拡大にも乗り出しており、テレビショッピングのQVCや、人気コスメショップのセフォラでの販売を始めたばかりだ。

「オムニチャネル化が必須だと気づきました。オンライン販売だけでは(市場の)形勢を変えることはできません」とエレットは言う。

現時点でマディソン・リードの強みは、テクノロジーに精通している点だ。たとえば同社のオンラインストアには、ユーザーが髪の状態や色に関する12の質問に答えると、その人に合ったヘアカラー剤のページに辿り着く仕掛けがあり、このアルゴリズムが非常によくできている。

また、フェイスブックのメッセンジャーやSMSを使ったカウンセリングでは、ユーザーは質問項目に答えるだけでなく、頭部の写真を送るように促される。このマディソン・リードが持つ女性180万人の「頭髪データ」に、大企業が注目している。そう、ダラー・シェイブ・クラブが注目された時のように。

「私たちは女性たちの髪に関する情報をすべて把握しています」とエレットは微笑む。「それは私たちだけが持つ強みです」

編集=海田恭子

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