クリスマス商戦でカギとなるのは、小売各社がクリスマス・セールを開始する感謝祭翌日の「ブラックフライデー」と、感謝祭明けにオンラインのセールが始まる「サイバーマンデー」。今回の調査結果によると、ブラックフライデーに買い物をする予定だというアメリカ人が39%だったのに対し、サイバーマンデーにオンラインショッピングをする予定だという人は40％だった。
買い物客を店を遠ざけるのは“混雑”のようで、消費者の3分の2近くが、長い行列や混雑に耐えてまでディスカウント品を購入する価値はないと回答した。
多くがオンラインで商品の下調べを行い、サイバーマンデーには大勢の人が買い物をする見通しだが、それでも買い物の大部分をオンラインで済ませるという人は全体のわずか22％だ。モバイルショッピングを便利だと感じる人も増えており、40％近い人がスマートフォンで買い物をするとみられるが、これは若い世代の買い物客が中心だ。
2015年は寒波が訪れず、買い物客が冬に向けた商品を購入しなかったため、小売各社は大きな痛手を被った。そのため、2016年のクリスマスセールではその分を取り戻したいと願う小売行者は多い。
全米小売業協会は、今年のクリスマス商戦の売上を6,305億ドル（約66兆1,000億円）と予想。対前年比で3.7％の増加だが、全ての人が前年よりも多くの買い物をするわけではなく、消費者の26％は昨年よりも支出額が少なくなるとの見通しを示しており、小売各社にとっては不安が残る。
小売業界の様々な課題
小売各社にとっては、顧客を引きつけるためにいかに広告費を使うかが課題となっている。商品の下調べにソーシャルメディアの各サイトをチェックする人は多いものの、フルーエントの調査によれば、商品購入を決める上でソーシャルメディア上の広告が決め手にはならなかったとしている。依然としてテレビ広告や印刷版の広告が、最も効果的な広告形態なのだ。
