1969年といえば、ジョン・レノンとオノ・ヨーコが平和を訴えるパフォーマンス「ベッド・イン」を行った年であり、ウッドストック（野外ロックフェスティバル）やヒッピー、フラワーチルドレンが流行した時代でもある。当時、大麻の合法化を支持したアメリカ国民はわずか12％だった。そして1970年代後半になると、これが28％へと大幅に増加した。1970年代は反戦デモやサイケデリック・ロックが流行した時代だったことからも、この増加は理解できた。
だが1980年代になると、当時のファーストレディ、ナンシー・レーガンが支持したドラッグ反対運動「ジャスト・セイ・ノー（ただノーと言おう）」が展開され、大麻合法化を支持する人は再び25％に減少。1995年までこの水準は変わらなかったが、2000年までには再び増加を始めた。
ギャラップは報告書の中で「現在の60％という支持は、2013年と2015年に記録した58％と統計的に近いため、支持率が安定したのか、それとも今後も少しずつ上昇を続けるのかは不明だ」としている。
大麻擁護団体マリフアナ・マジョリティ（Marijuana Majority）のトム・エンジェルは、こう言う。「総合的な支持率よりもさらに勇気づけられるのは、年齢グループ別の結果を見ると、多くの若者が大麻の解禁を強く支持していることだ。大麻の合法化がより現実的になっていることが、これまで以上に明らかに示されている。今後、大統領候補を含め、多くの政治家がこの傾向に注目し、実効性のない大麻関連政策の近代化を求める声に応えるようになるだろう」
年齢グループ別に見ると、大麻合法化の支持率が最も高かったのは18歳から34歳の77％。次いで35歳から54歳の61％で、55歳以上の年齢グループではわずか45％だった。
