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S&P500指数構成企業の取締役に女性が占める割合は2015年、20%だった。それまでの10年間で、わずか5パーセント・ポイント上昇したにすぎない。

これについて、取締役たちの大半は、20~50%が女性であるべきだと述べている。一方、約10%の取締役は明確に、最適な女性の比率は20%またはそれ以下だと答えている。現在の取締役の97%が男性であることを考えれば、この結果に驚くことはないのかもしれない。

自社の取締役会が十分な役割を果たしていないと考える取締役の割合は、35%。2012年から同じ水準を維持している。それにも関わらず、取締役の選任方法については大きな変化がないようだ。選任の方法を変更することや、より幅広い人材の中から候補を選定することへの抵抗感は、深く根付いているとみられる。調査対象とした企業の87%で、取締役の推薦した人の中から新たな取締役を選任することが最も一般的な方法となっている。

やはり権利は維持したい?

PwCによれば、投資家らは依然として、取締役の選任方法について批判的な声を上げている。取締役の61%が、自社の取締役会は投資家らの圧力を受け、新たに選任する取締役に特定のスキルを複数求めるようになったと回答。46%は、取締役会に多様性が加わった、34%は若い取締役が就任したと答えた。

今年は年次株主総会向けの株主の議決権を代理行使するための委任状(プロキシー)の勧誘が活発になる3月の終わりまでに、S&P500指数構成企業のうち約40%が、法律に基づく「プロキシ―・アクセス」制度の導入を認めた。この制度は、一定の条件を満たした株主が株主総会で特定の取締役候補の選任を提案できるようにするため、会社が株主に送付する書類にその旨を記載するよう請求することを認める制度。報告書によれば、これを受け入れていた企業は、2年前には1%にも満たなかった。

ただ、こうした傾向がみられる中でも取締役の約半数は、この制度に対する懸念を表明しているという。

編集 = 木内涼子

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