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研究によれば、2015年3月にソーダ税が導入されて以降、バークレーでは不健康な砂糖入り飲料の消費量が減少したことに加えて、ボトル入りの水や水道水の消費量が64%増加した。「砂糖入り飲料の消費量が予想以上に減少しただけでなく、人々が水のようにより体に害の少ない製品にシフトしていることは、きわめて良い兆候だ」とマッドセンは言う。

今回の研究報告は、課税によってアメリカで砂糖入り飲料の消費量を減らせることを示す初めての証拠という点で重要な意味を持つ。メキシコでも、ソーダ税(1リットル当たり1ペソ=約5円)の導入によって消費量は減少しており、2013年に導入すると、翌年には低所得世帯での同飲料の消費量は17%減少した。

今回の調査に参加した人のうち、別の都市で飲料を購入することでソーダ税を回避した人はわずか2%だった。ソーダ税反対派の一部は、バークレーの住民たちがこぞって、他の都市で非課税の清涼飲料を購入するようになるのではないかと懸念していた。

この新たな研究報告を受けて、健康保持・増進を掲げる人々はようやく、十分な規模の課税は消費量の減少につながり、より健康的な非課税の飲料への切り替えを促すことができるのだと示すことができるようになる。

編集=森 美歩

デル

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