新たに家庭を持ったミレニアル世代の従業員たちは、“伝統的なアメリカの家庭”の姿を一変させつつある。現在、子どものいる世帯の40％では女性が一家の大黒柱だ。養子や代理出産で子どもを授かる同性カップルもおり、多くが伝統的な男女の役割にとらわれない形で子育てをしている。
家族の形態がこのように多様化する中で、企業は従業員を引き付け、また雇用を維持するための新たな方策を講じている。育児休暇制度を拡充したり、卵子凍結や養子縁組に手当を支給したりする企業もある。
だが企業が「家族にやさしい」とは、どういうことなのか。そして従業員は、何を重視すべきなのだろうか。
女性の労働環境の改善を目指すフェアリーゴッドボスは、1,600人の女性を対象に調査を実施。勤務している企業には「家族にやさしい」姿勢があるかどうか尋ねた。すると、驚くことに過半数（60％以上）の回答者が、少なくとも1つの側面においてはそうした姿勢があると回答した。
一般的に、アメリカ人は働き過ぎで、従業員は多くが常に、同僚や上司を手助けできる状態でいることを期待されているとされる。最も驚くべきといえる調査結果は、こうした中でもさまざまな年齢層、職種、職務の女性たちの過半数（62％）が子どもの有無にかかわらず、雇用主は「時間の融通」の面で家族にやさしいと回答したことだろう。
一方、「雇用主は家族にやさしい企業文化を築いているか」という質問に対しては、同意する女性は過半数をわずかに上回る程度（53％）にとどまった。
もちろん、「文化」は最高幹部の演説から子どもの学芸会のために早退していいという暗黙のルールまで、あらゆる面に反映されるものであり、評価をするのは難しい。そのため、家族にやさしい文化があるかどうかは、とりわけ「企業次第」ということになるようだ。さらに、社内においても部署や管理職、チームによって大きく異なってくる。
