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世界37カ国、700万人が愛読する経済誌の日本版

shutterstock.com

地政学的なリスクや市場の不安定化により、かつてないほど経営が難しくなっている。そうした時代に、社長が取るべき道とは。

世界的コンサルティングファーム「PwC(プライスウォーターハウスクーパース)」の協力のもと、世界の経営者たちの思考を紐解いていく。

日本のCEO126人を含む世界83カ国から1,409人のCEOにインタビューした「第19回世界CEO意識調査」から明らかになった課題を解決するカギ。それは、1. 多様性と順応性を兼ね備えた人材の獲得、2. テクノロジーの戦略的な活用、3. 上記2点とイノベーションを効果的に結びつけること、である。
 
世界的にデジタル化が進むいま、データやテクノロジーを活用した新しいビジネスモデルの構築やイノベーションを主導できる人材を確保できるか否かが、企業の将来を大きく左右する。

日本のCEOもその点をよく理解しており、じつに73%が「人材戦略の改革推進」「将来のリーダー候補選定および育成」を最重要課題に掲げている。ただ、従来のように日本人に偏ったマネジメントには限界がある。クライアントのニーズを的確に把握し、イノベーションを進めるためにも、性別や国籍、文化、宗教、異業種での経歴などの面で多様な人材を確保することが必要になってくる。

そうした人材を引きつける上で、重要なのが「Purpose(企業の存在意義)」だ。CEOは企業価値の源泉を理解し、それをステークホルダーに伝えなくてはいけない。例えば、ミレニアム世代やジェネレーションYの多くにとっては、「(企業の)価値観に共鳴できるかどうか」も就職する際の条件の一つとなる。消費者も同様で、サービスやプロダクトの品質はもちろん、「企業の価値観や存在意義への共感が購入の決め手」と考える人が増えているのだ。

世界のCEOたちは、データアナリティクスや顧客取引情報管理システムを通じてそうした消費者の考え方の変化に気づき、積極的に情報発信を始めている。

ぶれない企業の存在意義を確立し、それを幅広いステークホルダーに発信し、対話をすることで、信頼関係を構築するー。こうした意識と、コミュニケーション能力が日本のCEOにも求められている。

松田義明◎PwCジャパン合同会社 CEOオフィス ディレクター。PwCグローバルのGlobal Strategy & Leadershipチームの一員でもあり、PwC Networkのグローバル戦略立案および実行に携わる。

文=松田義明

 

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