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200社のうち、116社は今回が初のリスト入りとなった。中国（香港、台湾を含む）を拠点とする企業が最も多く名を連ね、過去最多となる全体の65％を占めた。世界第二の経済国が問題を抱えているとの見方を否定するような結果ともいえる。
その他、リストに入った各国の企業数は、以下のとおりだ。インドネシアは前回3社が名を連ねたものの、今回は全て姿を消している。
日本 13社（昨年は8社、社名は下表を参照）
中国（香港を含む） 98社
台湾 32社
韓国 16社
オーストラリア、インド、パキスタン 各7社
マレーシア、ベトナム 各5社
タイ 4社
スリランカ 3社
シンガポール 2社
フィリピン 1社
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中国（香港を含む）ではハードウェアとソフトウェア、半導体などIT関連事業を手掛ける企業が29社を数えた。前年の17社から大きく増えており、自前のITインフラの強化を目標に掲げた政府の意向を反映した結果となった。
全体でみても、IT関連業界に従事する企業は最も多くを占めており、56社に上っている。これら各社は昨年、売上高が平均で前年比53%増を記録（2014年は同36%増）した。
