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企業の労働力と労働環境、およびその未来についての記事を中心に執筆

Portra Images / gettyimages

報酬情報サイトのペイスケール(PayScale)が実施した調査によれば、将来に不透明感を抱いている人が多いにもかかわらず、アメリカ人の約60%は自分の勤務先(雇用主)については楽観的な展望を持っているという。

将来について楽観的な従業員が多い職種や業界、地域を特定するために、同サイトでは2014年6月15日~2016年6月15日の間に米国内の労働者42万5,219人を対象に調査を実施。「自分の勤務先の見通しは明るい」という文章にどの程度“同意”できるかを5段階で評価するよう、回答者に依頼した。

その結果、「職種別」で最も明るい展望を持っていたのは客室乗務員で、59%が勤務先の未来を楽観視していると回答した。2位は医師、3位が中等教育機関の教師で、いずれも50~60%が楽観的な見通しを示した。職種別のトップ10は以下のとおり。

1.客室乗務員
2.歯科医
3.中等教育機関の教師
4.最高経営責任者
5.不動産ブローカー
6.外科医
7.検眼医
8.聖職者
9.公文書保管人
10.コンシェルジュ

「業界別」で見ると不動産・レンタル・リース業界が最も前向きで、労働者の38%が「見通しは明るい」と回答。これについて報告書では「米国の住宅価格は対前年比でおよそ5.4%上昇している。これは2006年6月のピーク時とわずか2.9%の差だ。この状況を踏まえれば、不動産業界の従業員が業界の継続的成長に希望を抱くのも当然だろう」と指摘している。

2位は金融・保険業界で3位は建設業界。それぞれ36%、35%の従業員が勤務先の将来を楽観視していると回答した。4位にアート・エンターテインメント・リクリエーション業界、5位に公益事業業界が続く。

「地域別」では、西部の州の労働者が最も楽観的な見方を示した。中でもトップがユタ州、アイダホ州とネバダ州で、いずれも労働者の少なくとも36%が、今後について安心していると回答した。

編集=森 美歩

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