地理的要素
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ブレグジットによる雇用への影響を懸念しているかどうかには、地理的な要素もある程度関係している。北アイルランドの場合、きわめて懸念しているという39％を含め、80％近くが懸念していると回答した。
北アイルランドとスコットランド（64.78％が懸念していると回答）の方が、雇用の安定に対する懸念の度合いが高く、これらの地域はEUとの関係を維持する方法を模索している。とはいえイングランドとウェールズの回答者も、半数以上（60％以上）が、ブレグジットによる雇用への悪影響をある程度心配している。
ロンドンでは、雇用への影響を懸念していると回答したのが71％。29％がきわめて懸念していると回答した。「ロンドンではEUとの貿易に関係している仕事が多い」とロジャースは言う。「金融、コンサルティング、メディア企業はグローバルに展開している」
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性別の差は？
ブレグジットがイギリスの雇用に及ぼし得る影響について、回答者の性別による感じ方の差はみられなかったとロジャースは言う。「国民投票でも女性は残留派が多く、男性は離脱派が多いと予想されていたが、結果は性別による差はなかった。今回の調査でも、懸念の度合いに性別の差はなかった」
ピーコン自身は？
コペンハーゲンに事務所を構え、ヨーロッパやアメリカ、アジアに150の顧客を抱えるピーコンも今後への不安は感じているが、長期的にはそこまで不安視していないという。その理由について「収入源が分散されているから」だとロジャース。「イギリスの景気が悪化しても、アメリカやヨーロッパでもっと売ればいい。だがそこにも不確定要素はある。それらの諸外国との間での関税や貿易協定がどうなっていくかが分からないからだ」
