調査に参加した若者の45％が、大学は学費に見合う価値がなかったと回答。約44％は奨学金返済のために生活費を切り詰めていると回答し、37％は退職後やそのほかの目標のための貯金が先延ばしになったと回答した。また、違う選択をしておけばよかったと思うかという質問に対しては、ほぼ半数（47％）が、学資援助を受けなければよかった、あるいはもっと少額にしておけばよかったと答えた。
「学資援助を一切受けなければ良かったと回答した若者の80％が、少なくとも1回は月々の返済ができなかったことがあると回答した」と、同調査は報告している。「奨学金という借金を抱える多くのアメリカ人が、返済ができないという厳しい現実に直面しているようだ」
学資援助とその影響について、事前の教育が不足していることが問題の一因かもしれない。回答者のうち、高校で学資援助に関する情報セミナーに出席した者はわずか38％。そのうち、学資援助の種類や、それぞれの援助の諸条件、返済オプションについて明確な説明を受けたと回答した者は半数に満たなかった。
さらに、予算管理や債務管理についての助言を受けたと回答したのはわずか24％、大学のカウンセラーから奨学金制度を最大限活用する方法についてのアドバイスを受けたと回答したのは、わずか16％だった。
つまり回答者の大部分は、学資援助について、そして“借りすぎ”を防ぐための方法について、一切の情報を得ていなかった――あるいはそれを理解していなかったことになる。「18歳の若者には、奨学金という借金の重みが理解できないということが真の問題だ」と、マサチューセッツ州ウォルサム在住のファイナンシャルプランナー、クリス・チェンは言う。「誰も彼らにそれを説明しないというところが問題だ」
