調査対象としたのは、該当する専攻分野の学生26万7,000人以上。対象国は、国内総生産（GDP）の上位12か国（米国、カナダ、ブラジル、英国、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、日本、中国、インド、オーストラリア）だ。
これらの学生の採用に際して、最も良い待遇を提示している企業を明らかにする調査だといえる。
トップはグーグル
首位にグーグルの名が挙がったことは、驚くに値しないだろう。同社は、今年4月に米国の学生を対象にユニバ―サムが行った同じ調査でも1位だった。
1. グーグル（テクノロジー）
2. アップル（テクノロジー）
3. EY（コンサルティング）
4. ゴールドマン・サックス（金融）
5. プライスウォーターハウスクーパース（PwC、コンサルティング）
上記、今回の調査で5位までに入った各社をみると、テクノロジーと金融の分野が依然として高い人気を維持していることが分かる。また、各企業を業種別でみると、上位に目立ったのはテクノロジー系だが、リスト全体で最も多かったのはユニリーバ（20位）やネスレ（25位）をはじめ「FMCG（比較的短期間で消費される製品）」と呼ばれる日用消費財メーカーだった。
さらに、「消費財メーカーの順位には変動がみられた」という。例えば、今回初めてランク入りしたナイキ（16位）など、一部の“ライフスタイル・ブランド”の人気が特に高まっている。
FMCGに次いで多かったのは、銀行、コンサルティングなどの専門サービスだった。
一方、自動車業界ではBMW（15位）やダイムラー・ベンツ（36位）が安定した人気を維持。銀行業界はテクノロジー業界に押され、全体的に順位を下げた。
