企業が求める人材が変化、知識よりも学習能力や適応力を重視

JGI/Daniel Grill / gettyimages

企業が労働者の何に価値を見出すのかが、変わりつつあるようだ。かつては、即戦力となるスキルを持っている人が評価されたが、今では“学習能力”と“適応能力”が重視されている。

かつて労働者は、2つのカテゴリーに分類された。知識や情報を扱う「知識労働者(オフィスで働く人のほぼ全て)」と工場で働く「現場(肉体)労働者」だ。

知識労働者の概念の源にあるのは、昔ながらの見習い(徒弟)制度からの知識習得だ。たとえば簿記の仕事をしたい人は、簿記担当の見習いにつく必要があった。そうして特定の知識を身につけることで、人々は知識労働者になることができた。その後、それが大学での知識習得やインターンシップ(研修生・実習生制度)にかわり、仕事に必要な特定のスキルは直接職場につながる大学や職業訓練所で習得するようになった。

だが今では、スマートフォンさえあればすぐに、何でも、どこででも、すぐに学ぶことができる。かつて知識は、一握りの人だけが持っているものが特定の経路を通じて継承されていくものだったが、今ではほとんどどんな情報でもインターネット上で入手できる。

車のオイル交換の方法も、オフィスの効率化の方法も、新しいコンピューター・プログラムについての知識も、すべてグーグルやYouTube、ソーシャルメディアなどを通して知ることができるのだ。

この新たな波が「学習労働者」の時代だ。多くが大学の学位を取得し、高度な訓練も受けている彼らと従来の労働者との違いは「ものごとをいかに学ぶか」という知識にある。学習労働者たちは、特定のスキルの代わりに、働きながら学び、適応し、学んだことを新たな状況や問題に当てはめるスキルを持っている。

昔ながらの簿記係が、前任者からシステムの利用法などを受け継いでから就職したのに対して、今の会計士や簿記係は自分たちが学んだ原則をさまざまな状況に当てはめ、仕事をする中で適応と学習をし続けていくよう教えられている。
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編集=森 美歩

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