4. やる気と備え、能力のある人材に焦点を合わせる
誰もが海外への引っ越しや頻繁な出張に対するやる気や能力を備えている訳ではない。監査法人プライスウォーターハウスクーパース（PWC）がミレニアル世代を対象とした調査では、海外の企業でのキャリアのチャンスを追求することに関心があると回答したのは全体の38％だった。
しかし、PWCによる別の調査では、ミレニアル世代の70％がキャリアのいずれかの時点で海外での仕事を経験したい、あるいは経験するだろうと予想しているという結果が示された。
5. 帰国者に扉を開いておく
海外での任務を終えて再び元の職場に戻るのは、控えめに言っても大変なことだ。人材の可動的人材戦略に関するコンサルティングを提供するブルックフィールド・グローバル・リロケーションの調査によれば、帰国者の38％が12か月以内に会社を辞めており、この数字は30年前から変わっていない。
帰国予定日に先立って、彼らの職場復帰だけでなく“留保”も目指して取り組みを始めるべきだ。彼らの成長を生かして適切なポジションを用意しよう。でなければ、彼らの価値をより高く評価する企業に奪われてしまうかもしれない。
世界市場に広く事業を拡大していくことは、必要に応じて大勢の人材が各地を行き来することを意味する。それはつまり、人材を動かすこと。だが同時に、人々の人生を様変わりさせることでもある。どの企業も、目指すところは従業員のエンゲージメントと留保率の向上なのだから、そのことを肝に銘じておいた方がいい。
