しかし、不倫の事実がばれてしまう危険は常にある。そして、妻の裏切りが明らかになっても、夫婦が離婚回避で合意した場合、2人の一方、または両方が、カウンセリングを必要とする可能性がある。こうした場合の診察料は、ほとんどの医療保険が給付対象に含めていない。長期にわたって診察を受ければ、費用は数万ドルに達することもあり得る。
また、別れを切り出された不倫相手がさまざまな要求をしてくる場合もあり、その解決には、想定外の弁護士費用が必要となる。不倫相手が同僚というケースも多く、その場合は仕事を失うことにもなりかねない。数か月間は無職になることや、再就職後に給料が減ることも覚悟しておく必要がある。
離婚は回避が「得」
法律サービスを提供する米「アーヴォ（Avvo）」が実施した調査の結果によると、米国人の既婚者のうち、61％が結婚生活に不満を感じている。しかし、配偶者への恋愛感情が失われているなら離婚は避けられないと答えた人は、このうちわずか25％だった。
また、全体の80％近くが離婚はすべきではないと考えており、結婚生活を維持するための何らかの方法を探すことに前向きだという。さらに、配偶者が自分以外の第三者との恋愛関係を求めても離婚はしないと答えた人が、このおよそ半数に上った。つまり、第三者の介入を認める可能性も含め、話し合いに応じる用意があるということだ。
離婚の危機は乗り越えた方が、感情的、精神的、財政的な苦しみは低く抑えることができるといえるかもしれない。
