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ナイキの同期の純利益は20％増の9億5,000万ドル（約1,066億円）。1株利益はアナリスト予想の49セントを上回る55セントだった。前年同期はそれぞれ、7億9,100万ドル、45セントだった。売上高は8％増の80億ドル（約8,977億円）だったが、アナリスト予想の82億ドルには及ばなかった。為替変動の影響を除けば、売上高は14%増加していたと見込まれる。
同社によると、中国での同期の売上高は前年同期比23％増を記録。全体として、同期は「安定し、かつバランスが取れた」成長を実現できたという。
一方、将来の売上高の目安になるとされる受注は第3四半期末の時点で、前年同期比12％増となっている（全世界向け、2016年3～7月納入分）。ドル高の影響を考慮しない場合は、17％の増加になる。
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ナイキはまた、消費者への直接販売を強化する方針を明らかにしている。2020年の売上高目標は500億ドル（約5.6兆円）で、その3分の1以上を直販による売り上げとしたい考えだ。
スポーツ用品メーカーの間では各社の業績の明暗が大きく分かれており、スポーツオーソリティーは今年3月上旬、米連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請した。同社はナイキに4,790万ドル（約53億7,000万円）の負債がある。
