世界37カ国、700万人が愛読する経済誌の日本版

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1.世界経済をリードする業種で、自身のパフォーマンスを発揮する

情報化社会の発達は、人々のライフスタイルに大きな変化をもたらした。ビジネスの世界では、Googleを筆頭に、既存の常識にとらわれない新たな価値が次々と創出され、働く人々の意識も驚くほど多様化している。日本においても同様で、たとえば、国内企業に就職して、一つの会社でキャリアを終える、という日本人としては当たり前だった「働き方」も、数ある選択肢の一つにしか過ぎなくなりつつある。

2013年、調査会社ユニバーサムが世界各国の学生4,341人を対象に行った「働きたい国、都市」のアンケート結果は、それを如実に表している。実に彼らの95%が海外で働きたいという夢を持っていることが明らかになったのだ。

ちなみにランキング上位の都市を挙げると、
1位 ニューヨーク(アメリカ) 15%
2位 ロンドン(イギリス) 11%
3位 サンフランシスコ(アメリカ)、パリ(フランス)、シドニー(オーストラリア) 4%
と並び、以下、ベルリン、ストックホルム、香港、ロサンゼルス、シンガポールと続く。

これは今や学生たちの描く夢物語ではない。現実として、語学と専門スキルを磨いて生まれ育った国を離れ、世界の金融マーケットの中心地であるニューヨークやロンドン、あるいはIT企業の聖地であるサンフランシスコのシリコンバレーで働き、華々しく活躍するという現象が起きている。

日本も例外ではない。自ら望んで、個人間の競争が激しいアメリカ企業に転職、キャリアを切り開いていく人材が出てきている。「働き方」の選択肢の一つとして、日本を飛び出し、海外企業で働くという機運が高まっているのだ。

もちろんリスクもある。アメリカは過酷な競争社会ゆえに所得格差が大きい。相応のスキルと、語学力、環境対応力が要求される。上記の例だけを取り上げて、海外企業への就職や転職が、これからのトレンドになるとは言い切れない。

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文=篠原洋

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