この流れの一貫として、同社は次の部門を終了するという：ヤフー・フード、ヤフー・ヘルス、ヤフー・ペアレンティング、ヤフー・メイカーズ、ヤフー・トラベル、ヤフー・オート、ヤフー・リアルエステイト
また、ニュースサイトのポリティコ・メディア（Politico Media）は、ヤフー・テックも終了の対象になると伝えている。
この動きは同社のマリッサ・メイヤーCEOが最も注力した分野から、ヤフーが撤退することを意味する。2013年10月、メイヤーはニューヨーク・タイムズの人気テック記者、デビッド・ポーグ（David Pogue）を引き抜き、ヤフー・テックを刷新。その後、ヤフー・テックは月間ユニークビジターが1千万人を超える規模に成長していた。
今回の再編によりデビッド・ポーグは、ヤフー・ニュースの他部門へ配属される。また、テック部門の編集長、ダン・タイナン（Dan Tynan ）は既に同社を去ったとポリティコは伝えている。
ヤフーは先月の決算報告で全社員の15%のリストラと、5か所の海外オフィスの閉鎖を宣言。年間4億ドルのコスト削減に踏み切ることを明らかにしていた。メイヤーは「事業の簡素化を大胆かつ戦略的に進め、2016年以降の収益の増大と業務の効率化を狙い、選択と集中を加速させていく」と述べていた。
メリッサは決算報告の時点で、既に今回の動きに踏み切ることをほのめかしていた。投資家との電話会議で彼女はこう述べた。
「デジタルマガジン部門ではコンテンツの統合を進めていきます」
