「第4四半期の売上は、カメラ製品の売上が低調だったことにより予想を下回った。特に四半期の前半の低い売上が打撃となった」と同社は声明で述べた。GoPro株は13日の取引を一株14.61ドルで終えた。同社株は直近12ヶ月で70%近い下落となっている。
ニック・ウッドマン率いるGoProにとって2015年は苦難の年だった。ウッドマンは同社のカメラ製品がさらなるイノベーションを起こすことを投資家らに証明しようとしたが、失敗に終わった。新製品のHero4 Sessionは従来よりも小型の立方体型カメラとして、消費者の関心を得ようと年初に投入されたが、それは叶わず、大幅な値引きをされて販売された。ホリデーシーズンの売上も2100万ドルの下方修正となり、これは Sessionの価格を399ドルから199ドルに値下げしたことが原因となった。
同社はさらに、余剰在庫や過剰発注により3000から3500万ドルの損失を計上しようとしている。 GoPro広報担当者のジェフ・ブラウンはSession不調の原因を、マーケティングの不手際や、発売タイミングの悪さ、そして高すぎる価格が原因としたが、消費者らは新規の価格設定を歓迎していると述べた。
今回の人員削減についてブラウンは「困難な決断だったが、適切な対処だと言える」と述べている。
GoProの従業員らは今回のレイオフに関して、ニック・ウッドマンが送信した社内向けメールで知った。フォーブスが関係者から入手したそのメールには、人員削減は全社員の7%以下にとどまると記載されている。同社には約1500名の従業員が在籍しており、GoProは100名以上を一時解雇に踏み切ると見られる。
「IPO以来、弊社は1000名以上の人々をコアビジネスの発展と、新たなビジネスの収益化に向け採用してきました」とウッドマンは述べている。
「今回の決定で、弊社は人員のリソース配分の見直しが必要であると判断しました。それにより、特定の分野に対する再投資を活性化させます。ソフトウェア、ハードウェア、さらにグローバルなマーケティング戦略の一貫として行われるメディア開発部門です」
GoProは今回の発表と同時に、昨年11月に同社のエンターテインメント部門の幹部として採用したZander Lurieが任務を終え、取締役会にとどまることも明らかにしている。
ニック・ウッドマンは同社が危機に瀕していることは認めつつも、社内向けメールで同社の未来に関し楽観的な見方を表明した。
「現状の弊社がかつてとは違う状況にあることは分かっています。しかし、事態を整理して見ると、未来にはきっと素晴らしいことが待っていると確信しています」
