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フォーブステクノロジーチャンネルのシニアニュースプロデューサー

SpeedKingz / shutterstock

「ネットいじめ」が社会問題化しているにもかかわらず、ネット上での言動について我が子と頻繁に会話する親は、わずか36%であることが、米世論調査機関ピュー研究所の調査で明らかになった。

調査対象となったのは、13歳から17歳のティーンエイジャーを子に持つ親たち1,060人。22%の親がティーンエイジャーの我が子に、他人に対するネット上での言動の是非について「ほとんど」または「まったく」話したことがないと回答した。これは、学校や家庭、社会生活における言動の良し悪しを「ほとんど、またはまったく子供と話したことがない」と答えた親の2倍にあたる。

子供が成長するにつれて、親は子供とネット上のふるまいについて話さなくなる傾向があることも分かった。会話を行う比率は13から14歳の子を持つ親の場合43%。15から17歳までの子を持つ親の場合は32%だった。

また、母親は41%が他者とネット上でどのように接したら良いかティーンの我が子と頻繁に話をするのに対し、父親は30%に留まることもわかった。より高収入の家庭では、この比率はさらに低下する傾向にある。また、ラテン系の両親はネット上での言動について子供と積極的に話す傾向にあることも調査結果から判明した。

アドボカシーグループのDoSomething.orgによると、これらの調査結果は非常に重要だ。なぜなら、43%近くの子供がネットいじめを受けた経験があり、そのうち4人に1人は複数回にわたりネットいじめを受けたと回答しているからだ。そして、68%のティーンがそれを深刻な問題だと受け止めている。

「親たちはもっと、子供たちのネット上での言動について話し合うべきだ」とDoSomething.orgは述べている。

編集=上田裕資

 

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