長年にわたり、キャリア初期におけるジョブホッピング（短期間での転職）は、新社会人が収入アップを実現し、生涯賃金を高める軌道に乗るための主要な方法の1つだった。歴史的に見ても、働く人々が最も急速な実質賃金の伸びを経験するのは35歳未満であり、45歳までは伸びが緩やかになり、それ以降の実質賃金はほぼ横ばいとなる。しかし、雇用主が優位に立つ停滞した労働市場において、最近の働き手がジョブホッピングをする可能性ははるかに低くなっており、転職したとしてもそれほど大幅な昇給は得られなくなっている。
筆者は、これが労働市場で足場を築こうとしているZ世代の労働者や、本来なら収入のピーク期の只中にいる若いミレニアル世代にとって、なぜとりわけ問題なのかを調べた。ADP Researchのチーフエコノミスト、ネラ・リチャードソンによると、現在の若い労働者に「3、4歳年上で、大退職時代に労働市場に入ったきょうだいがいる場合、今の経験は兄や姉が経験したものとはまったく異なる」という。
最近ジョブホッピングをする労働者の統計を、大退職時代に同じことをした労働者と比較すると、データは次のことを示している。2023年3月までの1年間、転職者の賃金中央値は7.7％上昇し、この期間のインフレ率5％を2.7ポイント上回る健全な伸びを示した。一方、2026年8月までの12カ月間では、転職者の賃金中央値の上昇率は4.4％で、インフレ率をわずか1ポイント上回るにとどまった。さらに追い打ちをかけるように、2026年第2四半期に労働者が賃金として受け取った非農業部門の事業産出の割合はわずか52.8％で、労働統計局が1947年にこのデータの追跡を開始して以来、最低となった。
専門家によれば、現在の労働市場では雇用主はジョブホッパーを引きつけるために上乗せ賃金を提示する必要がなく、既存の従業員を引き留めるために大幅な昇給を行う必要もない。さらに、ゴーストジョブ（雇用主が実際には埋めるつもりのない求人）の増加や、AIによる履歴書の選別が進む時代にあって、求職活動の手間が必ずしも見返りに見合うとは限らない。
Glassdoorのチーフエコノミスト、ダニエル・チャオはこう述べる。「Glassdoorのレビューを見ると、労働者は現在の仕事に行き詰まりを感じていると絶えず語っている。それは、労働者がいっそう不満を募らせ、不安を強めていることを意味する。より活況な雇用市場であれば、その不満には自然な出口があり、労働者は公開市場に出て、よりよい仕事を見つけることができる。よりよいキャリア機会であれ、より高い賃金であれ、よりよいワークライフバランスであれ、選択肢があるからだ。しかし採用が非常に鈍い現在の雇用市場では、その不満の出口がない。そのため労働者はただ現状にとどまっている」
雇用増加の勢いを追うことから、新たなスキルの習得、ポートフォリオキャリアの構築まで、ジョブホッピングがかつてほど有益ではなくなった今、若い労働者が失われた経済的な足場を取り戻すために何ができるのかについて、専門家の見解はこちらで読める。
賢く働く
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徹底解説：「世界最高の雇用主」2026年ランキング
Forbesは7年連続で、市場調査会社Statistaと提携し、世界中の企業を評価し、有意義な仕事、最高水準の報酬、新技術の研修などを提供することで従業員を支援している企業を特定した。その結果が、「World's Best Employers 2026」ランキングである。
リストを作成するにあたり、ForbesとStatistaは50カ国超の30万人以上の従業員を対象に調査を実施した。回答者には自由回答形式で勤務先を尋ね、企業は従業員数が1000人を超え、グローバルに事業を展開している場合に選考対象となった。
参加者は、自分の雇用主を家族や友人に薦める可能性を評価し、さらに給与、キャリアアップの機会、ワークライフバランス、企業の評判などの基準で会社を評価した。回答者は、過去の雇用主（過去2年以内）や、自身の業界知識、そこで働く友人や家族を通じて知っている企業についても評価できた。最高得点を獲得した企業が最終ランキングに入り、52カ国に本社を置く900社が選ばれた。
今年のリストの首位はMicrosoftで、3年連続の1位となった。2位にはDelta Air Linesが入った。EコマースプラットフォームのShopifyは3位（2025年の14位から上昇）となり、4位がCostco、5位がNvidiaだった。
最終ランキングに入ったその他の企業や、次のキャリアの選択肢として検討したい雇用主については、こちらで確認できる。
注目すべき数字
31％
Gallupの新たな世論調査によると、大学教育が「非常に重要」だと答えた米国の成人は現在、この割合にとどまる。Gallupが2013年に同じ質問をした際は70％だった。
