米国時間10月15日、世界的なハイテク株売りが2日目に突入した。市場予想を上回る米インフレ指標を受けて連邦準備制度理事会（FRB）による利上げへの警戒感が強まったほか、AI投資をめぐる懸念も高まり続けており、半導体関連株への投資意欲が冷え込んでいる。
エヌビディアやデルなど主力株が急落、コアウィーブも連日安
15日の取引開始後、ハイテク株は軒並み下落し、エヌビディアが2.5％安、インテルが6％超安、スペースXが5％超安、マイクロンが4％安、デル・テクノロジーズが9％超安、ブロードコムが2.5％安となった。
S&P500構成銘柄のなかで今年屈指の上昇率を記録していたフラッシュメモリー大手のサンディスクも同日7％近く下落している。また、負債に頼ったAI投資への懸念から前日に15％急落していたコアウィーブも、同日には約8％安となった。
労働統計局が14日に発表した消費者物価指数（CPI）は前年同月比3.7％の上昇だった。これにより、FRBが再び利上げに踏み切るか、あるいは高金利をより長期にわたって維持するとの懸念が深まり、AI投資の資金調達コストが一段と膨らむとの見方が広がっている。
アンソロピックは14日、第3四半期の売上高が前年同期比45％増の168億ドル（約2兆6900億円）になったと発表した。大幅な増収ではあるものの、売上高が2倍以上に伸びていた過去の四半期と比べると成長ペースは鈍化している。
半導体の受託生産で世界最大手のTSMCが15日に発表した純利益は前年同期比68.7％増と市場予想を上回った。しかし、それでも世界的なハイテク株の下落には歯止めがかからず、TSMCの株価も4％下落している。
